FC2ブログ

ETFを使った株式投資

2017年12月 短期投資方針

主な変更:リタイア後の資産配分にオールシーズン戦略を検討事項として取り入れました。
願わくばこの馬鹿な投資家に普遍的な投資戦略と心の平穏を・・・


① 投資戦略

1.1 投資の資産配分は日本円現金と株式で持つ。
ただしリタイア後は別の資産分配となる。(② リタイア戦略参照)
株式はETFと持株会に大別される。

2.1 現金は日本円として銀行口座もしくは証券口座にいつでも引き出せる形で持つ。
現金は失業や病気などに備えて生活費の2年分持つ。(月20万円として480万円)
残りはすべて株式に投資する。(シーゲルやセイラー、バフェットのアドバイスを元にしている)

3.1 コア戦略はロナルドリード氏を参考に生涯バイアンドホールドする。
セルリバランスは年に1回まで(12月実施)

3.2 持株会を含まない株式をETFで保有し、ETF全体の長期的中立バランスは米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=30~40:40~50:10:10とする。
中立バランスは、人口増加率、2050年の世界の時価総額比率、地域分散の視点から決定している。
中立バランスを基準に、各地域のCAPE・PER・PBRを主に参考指標にしてオーバーウェイト・アンダーウェイトを決める。
新興国株式は少なくとも8か国程度(1か国あたり12.5%)に分散させて特定国の為替リスクを打ち消す必要がある。

3.3 ETF内のコア戦略:サテライト戦略の比率はETF全体の80%以上:20%以下とする。
※サテライト戦略は資産を守るため20%以下とする
またサテライト戦略はギャンブルであり、コア戦略の利益を棄損浸食しないため下がってもナンピンしない買いっぱなし戦略にする

3:4 コア戦略は超低コスト(経費率0.2%以下)のETFによる株式ETFの世界分散投資を実施する。
生涯バイアンドホールドを目標とする。

3.5 サテライト戦略ETFの選定ではCAPEが7未満の国の株式インデックスETFをターゲットにする。
PBRが1未満、PERが7.5未満、人口増加国であればよりよい。
コスト(経費率)は1.0%以下とする。
CAPEが7未満の場合、5年間の年間収益率は21%となる資料を根拠に5年程度ホールドする。
世界で最もリスクの高い株式市場とは?(WSJ ロシア株投資について)
サテライト戦略はドブに捨てた金と思って5年程度売り買いしないで放置する。
(売買で手数料を失うよりは良いが、コア戦略の利益を浸食しないため、サテライト戦略はナンピン禁止で放置)
またサテライト戦略の1個の商品への投機は全金融資産の10%以下に抑える

4.1 2017年11月中旬~2018年2月中旬の株式ETF資産の目標値は各地域の割安割高判断(CAPE、PER、PBR)から以下とする。
Global Stock Market Valuation Ratios
米国 40%→23%(アンダーウェイト)
ヨーロッパ 10%→10%(中立)
アジアパシフィック 10%→10%(中立)
新興国+サテライト(ロシア) 40%→43%+14%=57%(オーバーウェイト)
※ロシアを買いすぎたので他の地域の買い増しにより段階的に比率を下げていく

② リタイア戦略

1.1 リタイア時のポートフォリオは2個に分断する。
1個を株式100%戦略、もう1個を生活防衛資金戦略とする。
株式100%戦略の考え方はリタイア前と同じとする。
生活防衛資金戦略は1.2に定める。

1.2 生活防衛資金戦略の目的は株価の暴落時に株式を取り崩さないために別途つくるポートフォリオである。
よって配分は、年間標準生活費10年分以上(暴落からの回復が最長8~9年、景気循環年数は10年)、例として240万円x10年分=2400万円以上とする。
作成方法には3つのアイディアがある。
①完全に無リスク資産として日本円現金および日本国債のみで作る。
メリット:絶対に下落しない
問題点:日本円へのリスクの取りすぎ、リターンは0になる。
②日本円現金および日本国債、金ETF、米国政府債券、米国総合債券といったものをミックスして
株式下落時にほとんど下落しないポートフォリオを作成する。
メリット:インフレ分程度はリターンが稼げると思われる。
問題点:相関関数が崩れると株式と一緒に下落するかもしれない。
③オールシーズンポートフォリオをとる。
世界株式30:米国政府20年超債券40:米国政府7~10年債券15:コモディティ7.5:金7:5
メリット:リターンはインフレより高くなる。
問題点:ドルでは価値をキープできるが日本円では株価と一緒に大きく下がる。

1.3 リタイア時は①および②の2点を満たすこと
① 資産全体の現在評価額からインフレ差し引き後の期待リターンを算出して(JPモルガン長期リターン予測などから算出)、その手取りが年間標準生活費(例として240万円)を上回る。
簡易的な計算方法として資産の3%が年間標準生活費を上回る。(例として8000万円の資産であれば8000万円x3%=240万円)
② 生活防衛資金戦略に生活費10年分以上の資金を割り振る。
生活防衛資金戦略の配分を決めたら、残りのすべてを株式100%戦略にあてる。

1.4 もしリタイア後の相場暴落時に思っていたより株式の下落幅が大きく、暴落が長期間に渡り、資産の毀損に不安を感じたり、株式に追加資金を投入したくなったり、リタイア生活の継続が困難に感じたのなら、株式を取り崩すことはせずに、また暴落が終わるまで短期で働いて株式に追加資金を積み立てればよい。
スポンサーサイト
  1. 投資指針
  2. | コメント:0
<<めっちゃ浪費癖とストレス買いが酷い人が金持ちになる方法考えたんだけどどうかな | ホーム | 新興国株式に大きくオーバーウェイトするブロガー、アドバイザー、機関投資家達の紹介 ④機関投資家>>

コメント

コメントの投稿


管理者にだけ表示を許可する