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ETFを使った株式投資

ロシア株式/低CAPE・低PBR新興国株式へのバリュー投資/通貨下落リスクへの対抗策

低CAPE国別分散投資の有効性
当サイトは低CAPE、低PBRの地域へのオーバーウェイトをしています。
今年の前半以降はS&P500をアンダーパフォームしていますが、長期的にはこの手法が有効であるという考えは全く変わりません。
短期的にはドルや米国金利、貿易摩擦によってさまざまな影響がありますが、長期的にはバリュエーションが重要であると考えています。

低CAPE戦略において、主要44か国中、CAPEの低い11か国へ分散するという機械的な戦略は
もっとも再現性が高く、普遍性が高いと思っています。
この機械的で単純な戦略は、過去25年間で、S&P500のドル建て年率+9.0%のリターンに対して
ドル建て年率+14.5%と、大幅にアウトパフォームしており、また最大ドローダウンもS&P500より大幅に小さく
単純なグローバルマクロ戦略の力強さを証明しているかもしれません。
CAPEレシオが低い国への投資は米国株をアウトパフォーム
単一国でのCAPEを使ったリターン測定でも
複数国でのCAPEを使った投資先スイッチ戦略でも
CAPEは様々な資料で有用性を証明しています。
その仕組みは、単一国でのある株式指数の構成銘柄のうち
PERの低い下位25%のリターンは長期では株式指数リターンを上回る性質と同じものだと推測されます。
つまり、上げている利益に対して低い株価の付いた、期待されていない銘柄(国)を買い集める戦略です。
当サイトが使っているVWO/VEA/VOO+IJRの
3地域分割のCAPEによる重み付けも単純化しているだけで仕組みはまったく一緒です。

低CAPE国への機械的分散は、長期ではグリーンブラッドの魔法の公式のように働くでしょう。
過去の個人的な勉強から、為替リスクの相殺のために、少なくとも8か国(できれば10~11か国)
に分散することが非常に重要になると思います。
低CAPEの安定しない国は、単独では非常に標準偏差が大きく、指数は個別株のように動きます。

さて、機械的な投資もいいですが、それぞれのバリュー銘柄(に見える)国を個別に検討したい人がいるとします。
たとえば靴磨きおじさんがそうです。
大枠のところを、VWO/VEA/VOOIJRという3分割CAPE法を使い積立て
ここぞというときにERUSのような低CAPE1国で勝負をしています。
そのような手法はやや主観や定性的な要素がはいるため、失敗する可能性もありますが
それでも、ある程度定量的に成功を引き寄せられるかもしれないと考えています。
今回はそれについて今まで勉強してきたことを書いていきます。


一国の株式リターンを推定する式
1国の株式リターンを推定する式として、以前は山崎元氏が使ったものをよく見ていましたが
最近はとくにボーグル氏が使った単純な式をみています。
ボーグル氏はこの式で米国の過去の株式リターンはほぼ完全に近い相関をしたと著書で書いています。

株式リターン(名目)=配当+名目GDP成長率+PER変化によるリターン増減=配当+実質GDP成長率+インフレ率+PER変化によるリターン増減

どの国の通貨でも適用できる式をしています。
自分はこの式について、まだ十分に心の底から納得はしていないのですが
天下のボーグル氏の公式です、最近はとりあえずそのまま使っています。
ここでロシアの株式にこの公式をあてはめてみましょう。

ルーブル建てだと2018年の数字を使ってこう表現できます。
ロシアの株式リターン(ルーブル名目)=配当+名目GDP成長率+PER変化によるリターン増減=配当+実質GDP成長率+インフレ率+PER変化
=5.2+1.71+2.75=9.66
なおPERは現在ゴミみたいな低さですが、将来不変と仮定します。
もしPERが10とか12に上昇すればリターンはもっと高くなります。
ルーブル建てリターン9.66%
実質リターン(インフレ調整後)6.91%
ドル建てリターン(米国インフレ率2.54%より)9.45%

ロシアのインフレ率
ロシアの実質GDP成長率
ロシアの配当率

この数字から、もしこのままPERやCAPEが反発せず低いままに据え置かれても
とても良いリターンが期待できる国だということがわかります。
つまり、もし低CAPEの国に対してさらにあなたが主観的に投資適格性を判断したい場合、以下の4要素を確認すれば一目両全ということになります。

①配当
②実質GDP成長率
③インフレ率
④PERの低さ

④を見ることが低CAPE投資と同義ですから、低CAPEの国から①~③を観察する必要があります。
つまり、配当が低くなったり、実質GDPがマイナスに転落したり、低く安定していたインフレ率が上昇をはじめたら
ロシア株式は今より悪い投資先になるのです。

さてここで、③の『低く安定していたインフレ率が上昇をはじめたらロシア株式は今より悪い投資先になる』
という言葉に違和感を感じるかもしれません。
つまり、実質GDPさえプラスで安定していれば、式の上ではインフレがいくら上がろうが関係ないのでは、と。
ここにちょっと罠があるような感じがします。
新興国のGDP成長率はどちらかというと
名目GDP成長率(ルーブル建て)=インフレ率+実質GDP成長率
この式の中で、まず現地通貨建てGDP成長率が決まり
次に国の信用度でインフレ率が決まり、そのつじつまとして実質GDP成長率が決まるような理屈になっています。
あくまでも靴磨きおじさんが今までいろいろ読んで勉強した結果感じたフローです。
つまり

ルーブルで今年GDP成長してるなー国内景気いいなールーブル建て株式指数がんがんあがってるなー
→でも・・・ロシアの信用が低い・・・インフレ率すごい上がっちゃってる・・・
→実質GDP成長率マイナスに、ドル建て株式リターンも今年はマイナスになっちゃったよ・・・

こんな感じのフローが起こりかねます。
というわけで、上記の③インフレ率の低い数字での安定が、実質GDPプラス維持のために大事なのです。
ではこのインフレの悪化や抑制はある程度、みることができるのでしょうか。
それについて勉強したことを次の章に書きます。


インフレ悪化をある程度は見破る方法
上記のリターン推測式もそうですが、あくまでも、本当は複雑なグローバルマクロの世界を
いままで勉強したことで、単純に単純に、理解できる範囲でかみ砕いてきた結果を書きます。
間違いない、ということもできません。
あくまでも、現状自分はこう思っている、という範囲の話なのでよろしくお願いします。

国の赤字と黒字にたいしてどう思うでしょうか。
どういう認識ですか。
靴磨きおじさんの勉強したところによると、二つの赤字/黒字があります

①財政赤字/黒字
②経常赤字/黒字

イメージで聞いてください。
①の財政ですが、どちらかというと、日本国債を刷りまくって資金調達して
毎年医療費、年金、公共工事にオリンピック、お金つかいまくっちゃうよ~すでに国の借金は1000兆円!!
とか言ってる国がありますね。
これが財政赤字です。
財政収支で毎年赤字を出して、その累計がとうとう1000兆円。
そういう話です。

つぎに、②の経常収支ですが、日本の場合は、トヨタが儲かった、ファナックも外国に製品売って儲かった!
製品売ってドルやら外国の通貨で支払いしてもらった、これが経常黒字です。
こういう儲けたお金を、ドルの米国債だとかゴールドだとか、中国債だとかで
貯蓄してるのを、外貨準備高と読んでいるようです。
日本だと現在1.2兆ドル以上(140億円くらい)あります。

そこでですが、日本は慢性的に経常黒字+財政赤字の組み合わせですね。
しかし通貨はまったくインフレしません。
最も信用された通貨のひとつと呼ばれます。
つまり、財政収支よりも、経常収支と、そこから積み立てた外貨準備高のほうの黒字っぷりを
国際通貨市場は観察していることが読み取れます。
しかし、だからといって財政赤字が良いはずはないので、もちろん財政黒字に越したことはないかと思います。
また、あるとき国際通貨市場が、日本の財政赤字を「日本通貨に対する不信感」と認識して
通貨が暴落してしまうかもしれません。
財政赤字は経常黒字さえ維持していれば、通貨にとっては問題ない、と言い切るのは危険ですので
ここでは、インフレの抑制には経常収支と外貨準備高が重要だが、財政黒字のほうが良いはずだろう、と書いておきます。

過去の新興国の通貨暴落をネットで調べると、おおよそ経常赤字が止まらなくなり
外貨準備高が危険な領域まで減り、まあ大概財政赤字もあり、インフレが止まらなくなり
という展開を繰り返しているように見えます。

ここで、新興国市場の通貨やインフレについて頻繁に記事を書く広瀬隆雄氏の
今月のルーブルが下がった際に書いた記事を読んでみてください。
ロシア・ルーブル急落!新興国通貨クラッシュは起こるか?

今回の記事を前提として読んでみると
・実質GDP成長率
・経常収支→外貨準備高
・インフレ率
・失業率

失業率以外のすべての観察している指標は、今日このブログで言及している各数字と共通していることがわかります。
(結果としてこれらの数字が良いので、ロシアルーブルは大丈夫だろうというのが広瀬氏の結論で書かれています)

次は同じ広瀬氏が2014年にインドネシアの株式が危ないと書いている記事です。
タイ株暴落! 次はどの国がヤバイかって? そらインドネシアに決まってるでしょ

同じように、経常赤字が進むことで、外貨準備高がすり減り
インドネシアのインフレが加速すると実質株式リターンが棄損しかねない危険性を指摘しています。
また記事の中でこのような文章があります。
『だから最近では経常赤字国、財政赤字国を中心に新興国の為替安の現象が見られ始めています。これは典型的な危機の「前兆」です。』
このことから、やはり経常収支ほどではなくとも
国内の財政収支も国際通貨市場の信用度にかかわっていることが伺い知れます。


最後に上記で勉強したことをもとにロシア株式のファンダメンタルを再評価してみる

ロシアの株式リターン(ドル名目)=配当+名目GDP成長率(ドル)+PER変化によるリターン増減=配当+実質GDP成長率+インフレ率(ドル)+PER変化
=5.2+1.71+2.56+0=9.45+0


実質GDPはプラスを維持し、配当率は高いため良好である。
また、PERおよびCAPEは6~7程度であり、PER変化によるリターン増減は0として計算したが
実際は長期的にプラスに振れる可能性が高い。

次にロシアのインフレ危険性について検討する。
ロシアの経常収支
ロシアの経常収支はGDP比4.47%の黒字で大変良好。

世界の外貨準備高
ロシアの外貨準備高は4600億ドルと世界5位であり
GDPと比してとても良好であり、また減少傾向にない。

ロシアの総債務残高
ロシアの総債務残高(財政赤字の積み上がり)はGDP比18.67%と
他国に比して非常に小さく健全。

ロシア株式指数の長期リターン
ロシア株式の長期リターンは
1995年に100ドルであったドル建て(配当含まず)であったRTS指数が現在1064ドルと他国に比べて非常に優秀。
また、1995年にはすでに人口増加率が減少開始していたことからも
ロシア株式は人口減少局面であっても上昇可能な指数であると推測する。


もちろん未来がわかるわけはありません。
それに定性的、主観的なものが入ってきてしまいますが
靴磨きおじさんの場合、上記のようなチェック項目を経て、低CAPE国株式市場の検討をしています。
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  1. グローバルマクロ戦略に使える指標等参照ページ
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今の株価を見る必要はない

投資をしているときは自分が何をしているのか考えなくてはいけない
あがったりさがったりする線をみてその法則を見分けるのが好きな人も多いが
自分はその線の先にある現実世界で何が起こっているかを考えるのが好きだ


ある農場を持っていて、その酪農場の評価額が毎日変わるとしたら、知っていたほうがいいだろうか。
大事なのは、取れるミルクや卵の現在の量と、伸び率だ。
唯一、農場購入のときは農場の評価額を気にするが・・・
たとえば1年にとれるミルクと卵の総量の15倍~20倍の値段が土地代の相場だとしたら、40倍で買いたくはない。
しかし買った後、毎日インターネットで酪農場の評価額をチェックして意味があるだろうか。
短期的には雰囲気で決まっている。
それよりも卵やミルクが毎年どのくらいのペースで取れるかの伸び率には注意を払うべきだろう。
長期的にはその収穫量の15~20倍が土地代の相場なのだから。
しかし、毎日の農場評価額の折れ線グラフには20年後の価格を占うヒントはない。
長期的には、中で何が起こっているかに注目することが大事だ。


かのボーグルによると、株式リターンは3つに分解できる。
①配当+②名目企業利益増加率+③PER変化による株価変動=名目株式リターン
さて、③については、同じ状態なら、PER20からPER10になったらその分株価が下がるほうに働くという単純な意味だ。
たとえば10年間でPER20からPER10になったら、PERが20のままだった場合に比べて
単純に72の法則から年-7.2%の株価下落の働きをする。
なので③については、不当なPERで株式を買わないよう、長期平均以下の株価収益率で買うことを気を付ければいい。
リターンを決める源泉は①と②だ。
さっきの文でいえば、①と②が卵やミルクの収穫量、収穫伸び率をわかりやすく数字で表したものだということだ。
①は単純に配当率を代入できる。
②について、1国の名目企業収益成長率は、名目GDP成長率と0.98の相関係数で近似できる。
そのためしばしば直接的に名目GDP成長率が代入される。
では1国の株式リターンを占うとき
①配当率
②名目GDP成長率
③歴史的標準と比べて低いPERであるか
この3つに気を付ければ、長期的には失敗しがたい。
ほかの難しい理論やテクニカル手法を知らなくても、中でなにがおきているかを考え
これらの源泉となる要素をきちんと観察すれば、長期的には真っ当なリターンが手に入るということだ。


②についてもう少し注意すべき点をあげたい。
これは名目GDP成長率から名目リターンを出している。
名目GDP成長率=実質GDP成長率+インフレとなる。
たとえばアメリカのように、実質GDP成長率2~3、インフレ2~3、名目GDP成長率4~6と
比較的安定している国はどうだろう。
比較的将来予測は容易といえる。
しかし、たとえば為替が安定しない新興国はどうだろうか。
たとえばロシアルーブルは、現在では実質GDP成長率2、インフレ3、名目GDP成長率5(ルーブル建て)
これに近い数字になるだろう。
しかしせっかく毎年国内ではルーブル建てでGDPが5%成長しても
ある年から数年間、国際情勢により通貨が暴落、毎年15%のインフレになったらどうか。
実質GDP成長率は-10%になり、投資リターンはマイナスに転落する。
これが今のトルコに起こっている・・・
とくに通貨の安定しない諸国に投資する場合は、8~10か国
(1国のポジションを10~12.5%)以下に抑えるほうが良いと思っている。

※追記
今回は国のバリュエーションという視点で書いたけど
たとえば企業なら企業収益成長率をEPS成長率で観察すれば、同様のことと思う
  1. 投資雑談
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マーク・ファーバー 8月6日 中国とインドが日々世界への支配力を強め、貿易戦争が米国一強の衰退を加速させてしまうだろう

ファーバーが貿易戦争と米国の孤立、米国から中国・インドへのバトンタッチについて言及しています。
正直、同感です。
長期的な視野をもてば、米国は自分の首を絞める悪手をうっているようにみえる。

Trade Wars to Accelerate Decline of US Empire as China and India Dominance Grows

US influence on the global economy has been gradually falling, and emerging economies like China and India can overtake the US as global leaders, according to Marc Faber, editor and publisher of The Gloom, Boom & Doom Report.

アメリカの世界経済内の影響力が弱まってきており、中国とインドは背中をみている。

“The US as an empire against the rest of the world peaked in 1950s or 1960s. Then, there have been other countries that have become more powerful, in particular China and now increasingly India. The US empire and its influence on the world is diminishing and has been diminishing for quite some time,” he told RT. The trade war may accelerate this “mutation” in the global economic balance “with other countries becoming more important and the US less important,”Faber said.

米国の世界への影響力のピークは1950年代と60年代だった。
そして、その後、パワフルな新興国が生まれ、中国とインドがその筆頭となった。
US帝国の世界経済への影響力はだんだん減少している。
貿易戦争はこの世界経済での中のパワーシフトの動きを加速させる可能性がある。

According to Faber, the US is likely to be the biggest loser from the trade war it started. “The winners in a real trade war would be everyone except the US. The Europeans would trade more with Asia, and the Asians would trade more with Europe than the US. There would be more trade between the emerging economies and China and vice versa,” Faber said.

米国は貿易戦争の最大の敗者になる可能性が高い。
「貿易戦争の勝者は、米国以外のすべての国だ。アジアとヨーロッパは貿易が活発になるだろう。
中国と新興国も貿易が活発になる。」

Another winner from the trade would be Russia since China would buy more resources from the country, while Moscow would buy more from Beijing, he said.

それからロシアも貿易戦争の勝者になる。
中国はロシアからたくさん資源を買うようになり
またモスクワも北京からたくさん買い物するようになる。

The US stock market has thus far ignored the news about the global trade war, Faber notes. “But if there is trade war, it is not good for the global economic growth. The global economy is slowing down already. I think it would be a big mistake to go ahead with the trade war.”

いままで米国株価指数は貿易戦争の悪影響を無視してきた。
しかし貿易戦争は世界の経済成長にとって悪材料だ。
すでに世界経済の成長は鈍化をはじめた。
貿易戦争をはじめたことは大きなミステイクだ。

The countries most exposed to the trade war in emerging markets are Brazil, Turkey, and Argentina, due to their fiscal problems, growing deficits, and weak currencies amid large amounts of foreign debt, Faber said.

貿易戦争でもっとも被害を被るのはブラジル、トルコ、アルゼンチン。
財務問題をもち、債務が拡大し、通貨が弱く、大量の外貨建て債務のある国だ。

With the global economy financed by soaring debt since the last global crisis of 2008-2009 another recession is likely to come, but its shape is not yet known, according to the investor.

巨大な債務拡大により資金調達された世界経済の拡大が2008-2009クライシスの後に行われたため
リセッションがくるだろうが、どのような形をしているのかはまだわからない。

※世界的な低金利で国が、企業がレバレッジをかけまくって投資・商売・消費をしまくったってことです
ない金で遊びすぎたツケを払うときが近づいているのでしょう

Despite the recent strength of the US dollar, especially against the currencies of emerging economies, Faber says the trend will not continue in the long run. He says the best way to protect individual investments in times of turmoil is to diversify the portfolio with cash, bonds, precious metals, and real estate.

新興国通貨に対するドルの強さだが、長くは続かないだろう。
このような混乱の時代に個人の資産を守りたいなら分散することだ。
現金、債券、貴金属、実不動産がよいだろう。
  1. グローバルマクロ戦略に影響する投資家の発言・ポジション
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マーク・ファーバー 8月13日 株価調整の可能性について

Marc Faber on the possibility of stock market prices adjusting downwards
Marc Faber reflects in his latest Gloomboomdoom post on the possibility of stock market prices adjusting downwards

"If in an economic system prices in one or several sectors increase over an extended period of time far more than the overall price level, a reversion to the mean will sooner or later take place. The adjustment in prices can take place in two different ways. Prices in the inflated sector can stagnate for a while or increase more slowly than the overall price level.

Another possibility which is more likely is that grossly inflated sectors and assets revert to the mean by crashing altogether.

I believe that stock markets around the world are at an important crossroad: Growth (represented by the NASDAQ 100) is out and Value (real estate, REITs, Telecoms, food, consumer staples, financials, and energy (as represented by the Russell 1000 Value ETF – IWD) is beginning to outperform."

Marc Faber on the possibility of stock market prices adjusting downwards


マークファーバーが株式の調整の可能性に言及しています。
1つか、複数のセクターの経済システムの値段が長期にわたり全体平均より強い増加をした場合
遅かれ早かれ平均への回帰が起こるだろう。
価格の調整には2つの異なったルートがとられうる。
・オーバーバリューしたセクターは停滞するか、ゆっくり上昇する
・オーバーバリュー↓セクターの価格がクラッシュする(もっと可能性が高い)
世界中の株式が重要な分岐点に差し掛かったように見える。
ナスダック100に代表されるグロースが終わり
IWDに代表されるバリュー株(不動産、リート、テレコム、食品、生活必需品、金融、エネルギー)が
アウトパフォームをはじめたように見える。


ほんとうに最近英語がよめなくなってきた。
勉強はじめようかな。
  1. グローバルマクロ戦略に影響する投資家の発言・ポジション
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GMO 2Q レター概要 方針変えず

GMOの2Qの4半期レターがトップにはっつけてありますね
中身はながなが英語で書いてあるので読む気せず

GMO

トップに軽く概要書いてありますが、方針はかわらないようです。

Emerging equities are more volatile than developed market equities. This owes little to the volatility of emerging stock markets in local terms and much more to the strong positive correlation between their local stock markets and movements in their currencies. The spring of 2018 was a classic example of this, with USD strength driving significant emerging weakness. Emerging markets do exhibit momentum, so it would not be odd for the weakness to persist for another quarter, although after transaction costs the momentum effect is probably not capturable. Our analysis of the underlying fundamentals for emerging markets, on the other hand, gives us confidence that the assumptions behind our forecasts are sound and emerging value stocks represent the most attractive asset we can find by a large margin, and in the longer term we believe valuation is much more predictive of returns for emerging than momentum is.

新興国株は先進国より変動が大きい。
これは現地建て指数と通貨が強く正相関する場合とくにそうなる。
今年春はその典型的な動きで、ドル高と現地通貨安が問題だった。
そのようなモメンタムがあるため次の四半期も同じ展開であって不思議ではない。
しかしモメンタム投資は取引コスト差し引き後では超過リターンを出すのは難しい。
新興国株のファンダをみると、GMOの予測を裏付ける過程はたしかであり
新興国株式がもっとも大きなマージンをもつ魅力的な資産です。
そして長期的な投資ではバリューがモメンタムより有効であるというのがGMOの意見です。




片腕骨折して片手でタイプしてますが
くっそ面倒なので1か月更新しないかも。
高卒非正規さんの低CAPE戦略の記事の引用がめちゃくちゃ面白いですが
そういうわけで翻訳しないので興味あったら頑張って読んでください。
じぶんも勝手にがんばってよみますがここにはたぶん書かない
一つ思ったのは、新興国経済にも各個別国で様々のファンダメンタルズがあります
たとえばいま騒がれるトルコだと
インフレが酷く、債券利回りを超えそうなので通貨価値を棄損しそうとか
その逆にロシアは平気そうだとか。
ところが予想は外れます。
ただしいままで低CAPEの国のグループがリターンでエッジを持ってきた事実があり
高卒非正規さんの引用元記事だと、ドローダウンも非常に小さかった。
すべての個別の国の事情を分析せず、グループで持つのが一番安全かもしれない。
高卒非正規さんの引用元記事だと11か国/44か国程度のようです
8~11か国程度にすると適切に分散し、リターンを拾えそうです
  1. グローバルマクロ戦略に影響する投資家の発言・ポジション
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ボーグルがシーゲルの高配当戦略を馬鹿にする

『インデックス投資は勝者のゲーム』第16章に面白い文章がありますね。
ボーグルがあのシーゲルの高配当戦略を腐しているのです。
シーゲルの広く分散したインデックス投資を推奨した緑本と
その後の高配当戦略の優位性を主張した赤本と、アドバイザーを担当したウィズダムツリーの高配当ETF
に対して以下のように書いています。



最後にウォートンスクールの教授で、Stocks for the long runの著者でもあり
ウィズダムツリーインベストメンツのアドバイザーにして配当ファクターモデルの提唱者でもある
ジェレミー・シーゲルによる伝統的なインデックス運用に対する支持を検証してみよう。
「市場全体に対する価値に応じて各銘柄を保有することで最大限の分散が図られる。
・・・・後知恵に惑わされ・・・・過去を曲解し、勘に頼り、同じゲームに取り組むほかの投資家を出し抜こうとする。
市場に打ち勝とうとするもののほとんどが悲惨な結果に終わる。
・・・・そうすることで、市場と共にあることで・・・・獲得できたよりもかなり低いリターンに終わるのだ。
・・・・バンガード500のポートフォリオ・・・・やバンガードのトータル・ストック・マーケット・インデックスファンドのような
インデックスファンドは毎年市場と互角の結果を残している」
(これはシーゲル博士が1994年に著した著書の第1版から引用したものである。
彼が心変わりするのは自由だと思うが)



靴磨きおじさんは何度も書いていますが、赤本は好きではなく
緑本を何度も読み返しています。
緑本はより客観的です。
赤本はシーゲルが自分自身の持論にとらわれて主観的な主張に終始している印象がある点
中期的で再現性の定かではないバックミラーを見ながら車を運転している点が好みではありません。
しかしまったく同じようなことを考えて本の中で書く人ははじめて見たので驚きました。

まあボーグルもシーゲルとはまた違った意味で、主観的な原理主義者ですが・・・
  1. 投資雑談
  2. | コメント:2

トルコ株ETFを買おうとしてやっぱりやめた話

トルコ株ETFのTURを今日、買おうとしてやっぱりやめました。

靴磨きおじさんの個別国CAPE戦略は以下です

①CAPEが7以下の国が出現したら5年ホールドする
②グローバルマクロ型のバリュー投資家の買い出動宣言を見る

この2つを出動条件としています。
①はこれにより5年間平均リターンが非常に高くなるというネタをもっているからです。
②はそこまで自分を信じてないからです。

さてついにマーク・ファーバーがトルコ株買付に動くことを宣言しました。
②が満たされました。

7月末にバリュエーションサイトで、CAPE8.1、CAPE9.1と出ていて、そのときTURは28.2ドルでしたが
21~22ドルになっています。
そこでそろそろ買い出動かなと思い
現地建て通貨株式指数(イスタンブール100)と
ドルリラの為替をチェックしたところリラの下落がメインの原因で
現地通貨建て株式は9%しか落ちていない模様。

さて、CAPEの公式は外国通貨建て株式の平均利益や株式を計算するとき
どういう形になっているのか。
なにしろその式自体をみたことがないのでわかりません。
もしCAPEの式がCAPEの値を為替によっては下げないような形をしている場合
まだトルコのCAPEは7.3~8.2くらいでしょうか。
なので不十分です。
各サイトのバリューが更新されるまで
待ってみることにします。
それから考えます。

トルコは
・大きな負債
・金利より高いインフレ
・貿易赤字
と、ロシアと違ってガタガタの国です。
とくに通貨の暴走は株式のドル建てリターンを棄損しガタガタにして
安いバリュエーションでも将来の株式投資の結果を悪くする可能性を作ります。
しかし、過去の傾向のデータから、CAPEが明確に7を切りはじめたら投資すると有効と考えています・・・

某ページで
『経済学的には米国の10年債の金利はインフレ+実質GDP成長率と同じになる』
という記述を見ました。
そうかな・・・?と思ったけど、とにかく。。。
つまりある国の10年債が名目GDP成長率とイコールにならなくてはいけないという意味です。
さて、現在のトルコの10年債金利は名目GDP成長率どころかインフレにすら負けています。
非常に低いということです。
すると、持っているだけで損をする債券・金利なので
投資家はそれを売却して、ほかの国の通貨を買います。
そこで通貨の相対的価値が下げ止まらなくなり、インフレが加速するとしか思えません。
そうはならない、という理屈は自分には理解できません。
(だから金利をあげて、インフレと比べて持っていても損をしない通貨にすることで、インフレをせき止めているというのが自分の通貨に対する解釈です)

そう考えると、トルコの金利とインフレの関係はやはりおかしい。
もしインフレのほうが高ければ資金はせき止められず、リラが安くなり続けるように見える。
いままでの割安投資と違うと感じる。
なので、CAPEで7未満になっても、すこし考えたいですね・・・
  1. 株式投資に関する疑問
  2. | コメント:0

イールドカーブのフラット化と株価下落のタイムラグについて

動画11:50から
第6回PFA2018|グローバル投資とアセット・アロケーション<セミナー前半>

6月のセミナーでピクテの萩野社長がイールドカーブに触れている。
萩野社長が使っているのはスタンダードな10年債―2年債スプレッド
※シーゲルは10年債―90日Tビルスプレッド

・6月時点予想でイールドフラット化が2018年末
・過去平均からはイールドフラット後の景気後退スタートタイムラグは9か月後→景気後退2019年9月
・株式下落の景気後退に対する先行期間は9~12か月先行→株式下落スタート2018年9月~2018年12月

→萩野社長:今年10月~12月の株価に要注意
  1. 景気後退研究
  2. | コメント:0

勉強したいこととまとめたいこと

今投資で興味があること、勉強したいこととまとめておきたいことについて

①タイミング戦略
株価大暴落しても株式100%なのですかと聞かれた
タイミング戦略は不可能のいう立場にたてば、はいということになる。
ノーベル賞のリチャードセイラ―風にいえば
「すべての株式100%ではない戦略は行動経済学で説明できる非合理的判断であり株式100%にして口座を見なければいい」
ともいえる。
一方タイミングをはかれるという考えからはとくに
1.イールドカーブの逆ザヤ
※逆ザヤから株価下落スタートのタイムラグ、逆ザヤ化以降の株価の上昇幅を調べたい
ジェレミー・シーゲル:好況は続くが株価は鈍化へ
イールド・カーブ・フラット化の意味
2.モメンタムの再勉強
3.バフェットのキャッシュポジションのグラフ化
これらを調べたい
本としては
ウォール街のランダムウォーカー再読
賢明なる投資家再読
イェール大学CFOに学ぶ投資哲学読破
たとえば50%を米国債にうつせばドル建ての下落幅は半分に、リターンは株式の70~80%を維持できるだろう

②投資指針再作成
・大幅にシンプル化
・投資タームについて明記(分散戦略・ロシア株・FCAU)

③ピクテ2018年セミナー第7回の視聴と感想

④ピクテレポートロシア株式についての再確認
自分の考えとのすり合わせ
合わせて山崎式とボーグル式のリターン計算についても一度ページにまとめとく(特に実質と名目を整理)

⑤GMOレポートの推奨ポートフォリオ
グランサムのレターでの推奨ポジションの要点訳・まとめ



やっぱこのブログ目的の6割は自分用の行動整理と備忘録かな
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なんだかんだ自分用に役にたってる
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バリュー式と簡単なパクリ投資戦略―死ぬまで消滅しないアノマリーについて

投資にはさまざまなアノマリーがある
その多くが、世間に知られたりあなたに知られることで、あるいはそのアノマリー自体が偶然だったという結論が出て
消滅していった
とくに定量的なアノマリーについては真似しやすいほど容易に消滅し
その代表的なものの一つがダウの犬だろう
多くのアノマリーが時間や周知とともに消滅していく中でいまだ破られないもの
・バリュー
・モメンタム
・小型株
この3つの特性は、数十年たってもいまだに継続するアノマリーであるといわれている
上記ほど単純にスクリーニング、もしくは機械的な売買をできるわけではないが
アノマリーというか、非常に長く効果が続いている投資手法がある
「グレアム・ドッド村の住人」式、バリュー投資
この手法の有効性がどのくらい継続しているかを考慮してみると
1934年が『証券分析』の発売
1949年『賢明なる投資家』の発売
このときに手法が確立していることから、すくなくとも84年間は効果が継続している。

あるとき効率的市場仮説の陣営がバフェットを壇上で攻撃したことがあった。(1984年の講演だったそうです)
コインフリップで表を出し続けたサルであることがバフェットの勝因であり、それ以上ではないと。
バフェットはこのときこのように反論した。
彼の昔から非常に仲の良い、同じようにバリュー銘柄を保有するスタイルの7人の投資家の成績を並べる。
彼らの共通点は、全員がグレアム・ドッドの弟子か、彼らの著書を深く勉強したフォロワーであるということだけだった。
そして、彼らの長期成績は、全員があきらかに市場平均より優れていた。
さてここで、コインより表を出し続けるサルが、みんな同じ森に住んでいるとしよう。
すると、この森に何か秘密があると考えるほうが自然じゃないだろうか?
この森は「グレアム・ドッド村」という場所にある森だったとか・・・

もしそのような村があり、そのアノマリーの継続が確かであるなら、彼らの銘柄をまねするだけで市場平均を上回ることになる。
本当にそんなことが可能なのか?
このことについて、かつてバフェットのフォロワーの一人、モニッシュ・パブライはこう言った


For Pabrai, investing is not an originality contest. He shamelessly appropriates the ideas of others. For example, he lifted the structure of his fund directly from the Buffett partnerships of the 1950s. His primary source of investment ideas? The 13F SEC filings from other value managers he admires: Berkshire, Longleaf, Baupost, Greenlight, Pershing Square, Third Avenue, etc. He cites the University of Nevada study by Martin and Puthenpurackal showing how merely investing alongside Warren Buffett (after information about Berkshire's buys and sells became public) managed to beat the market by 11% a year over a 31-year period.

パブライにとって、投資とは独自性を披露するコンテストではない。だから彼は恥じることなく、他人のアイデアを拝借する。たとえば彼のファンドの構成は、1950年代のバフェット・パートナーシップからそのまま盗んできた。投資アイデアは主にどこからと問えば、彼の賞賛するほかのバリュー投資家が証券取引委員会に提出した報告書13Fからとなる。バークシャー、ロングリーフ、バウポスト、グリーンライト、パーシング・スクウェア、サード・アベニューなどだ。彼はネバダ大学のマーティンとPuthenpurackalによる研究結果を引用してくれた。単にウォーレン・バフェットをまねて投資すると(バークシャーの売買状況が公になった後に)、31年間で年間11%も市場を上回ってきた、とのこと。

資産は売り買いによって築かれるのではない(モーニッシュ・パブライ)

もしこのようなことが現実なら、単にすぐれたグレアム・ドッド式の投資家の銘柄を13Fでチェックして、真似をしているだけで優れた成績を残すことになる。
いくつか非常に重要なポイントがある。

・グレアム・ドッド式は数年にわたり株式の現物をホールドする戦略であり、数か月遅れでレポートを見てから保有を真似しても近似した成績を得られる
・グレアム・ドッド式の投資家のうち多くが、集中投資型(10銘柄以内にPFのほとんどを割く)であり、コピー可能
・80年間通用した戦略であり、また弟子、弟子の弟子といった人物が育ち、それを公言している

さて、この戦略で、非定量的になってしまう部分、すなわち主観が介入してしまう部分はどこだろうか。
成績を悪化させるとすれば、間違いなくこのことが成績を悪化させるだろう。
それはパクリをするファンドマネージャーの選定だ。
(ほかのことは自分を律することができれば、容易に乗り越えられる。いつも彼らが買い増すタイミングを真似して、彼らの保有銘柄を数か月遅れて買えばいいだけだ)
まず間違いなく偉大な成績と頭脳を持ち、グレアム・ドッドに比肩する能力があり、だれにも異論がないマネージャーといったら
バフェット、マンガーといったメンツになる。
しかし高齢すぎて、冷静な判断力、計算能力、またいつ前線を退いてしまうか、という点で心配だ。
そこで、彼らの正当なる後継者といわれるのが
61歳のセス・クラーマン、54歳のモニッシュパブライだろう。
二人ともどまんなかのバフェット・グレアム大好き投資家であり、戦略は少数の銘柄の長期ロングであり、またバフェットやマンガーと交友関係があり、実力を認める発言をしている。
またPFも容易に手に入る。
DATAROMA

若手でそれ以外の熱心なグレアム・ドッド村の住人というと
ガイ・スピア、グリーンブラッド、ビタリー・カツェネルソンといったメンツが思いつく。
スピアはバフェットやマンガー、パブライが大好きであり、彼のPF上位はすべてバフェットやパブライのぱくり投資だ。
言い方を変えれば、スピアはパクリ投資式バリュー投資家の世界最高クラスということ。
グリーンブラッドも超天才バリュー投資家で、しかも若手だが、彼は現在
自分のつくった条件で分散したインデックスを作成する手法をとっているようで
1銘柄1銘柄は1%程度と保有が小さく、パクリ元として適切じゃない。
カツェネルソンも正統派だが、かれのPFは探しても出てこない。
もしかしたら非公開かも。

もちろん各人はそれぞれ名著を出しており、それを読まずに銘柄だけパクるなんてとんでもない。
彼らが何を考えているか知らなければ、すこしの下落でも容易に銘柄を手放し、永遠に追いつけないだろう。
まさか、こんな記事を読んで安易に、クラーマンね、なるほどなるほど、じゃあLNGを買おう
なんてことはないように。
まず彼らの本を読み、銘柄選択や保有期間についての考え方を学び
そのうえでパクリ投資するべきと思う。


最後に、グレアムがインデックスファンドの出始めた1970年代に語った言葉でしめよう。
彼は素人はインデックスファンドを保有すべきと考えていた。


In the old days any well-trained security analyst could do a good professional job of selecting undervalued securities through detailed studies, but in the light of the enormous amount of research now being carried on, I doubt whether in most cases such extensive efforts will generate sufficiently superior selections to justify their cost.

かつて、よく鍛えられたアナリストは、銘柄を詳細に分析することで、バリュー銘柄を見つけるプロフェッショナルな仕事が出来た。
しかし、現在行われているような膨大な量の銘柄研究を前にしては、彼らの多大な努力が、そのコストに見合うだけの銘柄選択を約束できるかどうか、もはや疑問なのだ。


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