靴磨きおじさんの米国株・インデックス投資

バンガード社のETFとバークシャーハサウェイ株式の共通点と投資対象に足る理由

バンガード社のETFが好きです。
バークシャーハサウェイの株式も好きです。
両方とも投資の軸として資金を投入しています。
もちろん両社とも投資先として優秀だからですが、ある共通した理由があります。

バンガード社のETF
インデックスファンドのETFはバンガードと決めています。
ちなみに好きなのはVWO、VTI、VEAですが、これは①ほぼすべての市場の投資対象を指数に取り込むという姿勢、②大枠で米国
先進国・新興国の割合を自分好みに決められる、③『浮動株調整後の時価総額加重平均』という伝統的で絶対に会社の意思が介入しない客観的指数に連動する、という点が好きです。
とくに③についてですが、別に浮動株調整後の時価総額加重平均が好きなわけじゃありません。
過去にも未来にも絶対に客観的指標として採用されて誰の意思も介入できない真の意味での『インデックス』であることが大事だと感じています。
ところでVWOとIEMGはエクスペンスレシオで言えばほぼ互角です。
そうすると、VWOのほうが中国組み入れ比率がだいぶ高いので、1国の組み入れ比率を高くするのが好きじゃない自分の好みですと、商品そのものはIEMGのほうが魅力的ということになります。
ところが僕はインデックスETFはバンガードと決めています。
理由はバンガード社が相互会社のような形態になっているからです。

参考 『カン・チュンドのインデックス投資のゴマはこう開け!』様
ファンド資産が増える ⇒ 手数料が下がるの摩訶不思議・・(バンガード社探訪記)
http://tohshi.blog61.fc2.com/blog-entry-1717.html

バンガードはファンド所有者(買った僕たち)がバンガードという会社を所有する構造になっています。
普通の運用会社はなるべくファンド所有者から手数料を払わせて、運用会社所有者(通常株主など)に利益を還元することが会社の存在意義ですが、バンガードはファンド所有者=オーナーに利益をなるべく還元することが会社の存在意義になるのでファンド手数料の低減と会社の目的が同じ方向を向いています。
利益相反構造を避けるためにわざとこうしているのだと思われます。


バークシャーハサウェイの株式
同じことをしているのがウォーレン・バフェット氏です。
なぜバークシャーハサウェイの株式を購入するに足るかと聞かれたら、バフェット氏が自分の資産の99%をBRK社の株式で保有していうことが、その理由といえます。
バフェット氏は昔、証券会社で働いていたころ、客先に頻繁な売買を勧めることを苦痛に思ったそうです。
なぜなら証券会社は客先に頻繁に売買させて手数料で利益を得る、客と会社が利益相反の関係にあるビジネスモデルだからです。
そこで今のように、株主と自分が同じ銘柄を所有し、株主の利益=自分の利益となる、利益相反構造を避けるビジネスモデルに生涯を捧げたのだと思います。

会社や経営者の実力だけではない、特別なポリシーと構造が両社への出資は積極的にすべきだと思わせる理由です。





オーナーならば喜んで洗車するが、誰もレンタカーを洗車しようとは思わないでしょう?
-Warren Edward Buffett

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  1. 投資雑談
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先進国の大企業は新興国から資本を搾取できるのか?

僕は今まで3つの新興国で仕事をしました。
立場としては、先進国(日本)の大企業のマネージャーとして仕事してきました。
その結論として、現場を知るものとして一言、考えを言わせてください。

先進国が新興国でビジネスをして一方的に利益を搾取することなどできないと思います。

もしあなたのまわりに、日系企業のマネージメントの立場で新興国に赴任や出張をして仕事した人がいれば聞いてみてください。
みなさん、いうことはたぶん同じかと思います。
現地を見て、自分で体験した人は良く知っているからです。

新興国で先進国の企業(たいがい大企業)がビジネスすると3つのグループが、その先進国の資金をがりがりと削りとります。
①国
②取引先企業
③現地の従業員
3段構えで削り取っていきます。
ですのでうまくビジネスが利益を稼ぐ構造になって、やっと新興国側とそれを山分けする感じです。
もしうまく稼げないと、毎年10%昇給あたりまえの従業員給与、めちゃくちゃな比率の法人税(外国企業なら赤字でもおそろしい金額払わされる)、めちゃくちゃな利子を奪い去っていく銀行融資、現地の地の利ではぎとるだけはぎとっていくローカル企業(手口がすごいです)、赤字でボロボロになって現地法人たたむ話があちこちで・・・

みなさん、新興国は賃金が安くてその人たちを使い倒して先進国が搾取するなんて思ってませんか?
違います貧富の差が激しいだけです。
弊社で働いてる20台でエンジニアはメキシコでもインドでも手取り月給20万円以上もらってました。
日本の新卒負けそうかもってくらい稼いでます。

中国のアイフォン工場が低賃金で工員を自殺するまで過酷な状況で追いつめて働かせて、なんとなく先進国が新興国を低賃金で働かせて搾取するイメージになってませんか?
あれの工場フォックスコンですから・・・
今は中国の資本が中国のワーカーから搾取して莫大な利益をむさぼっている状況だと自分は思います。



シーゲル教授の『成長の罠』にしても、とにかく大事なのは投資家の期待に対してのリターンです。
『株式投資の未来』のIBMとスタンダードオイルの表をもう一回見てください。

どんな成長セクターであってもPERや配当利回りが不当に高値のバリエーションをつけられるとリターンで負けるという話です。
「成長の罠があるから新興国のリターンは悪くなる」は新興国が不当に高PER低配当になるほど株価が釣り上げられた時の話です。
今は逆に米国株が高PER低配当になるほど株価が釣り上げられていて、新興国株は低PER高配当です。
有名な本の言葉の表面だけをなぞって内容を理解しないと危険だと思います。
  1. 株式投資に関する疑問
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ある一面においてはインデックス投資はシーゲル式バリュー投資より間違いなく優れている

ある一面においてはインデックス投資はシーゲル式バリュー投資より間違いなく優れていると思います。
シーゲル教授自身が、『株式投資の未来』の中で、インデックス投資をアウトパフォームするすごい投資法を編み出してしまった!ということで『株式投資の未来』>『株式投資』と言っています。
しかしシーゲル教授が言及していないことで、インデックス投資がシーゲル式バリュー投資より明らかに優れている点、『株式投資』が『株式投資の未来』に明らかに優れている点があります。

それは再現性です。
『株式投資』の投資法と結果は限りなく100%に近いものを、世界中の、どんな知識量の人でも、確実に再現できます。
やることは世界中に分散された低コスト株式インデックスに分散投資して配当を再投資しなさい。これだけだからです。
中には米国に多めに投資したい人、新興国投資が好きな人きらいな人、自分の住む日本のインデックスに多めに投資したい人、好みが少し出ますが、リターンの期待値はほとんど似たり寄ったりです。
世界中の株式インデックスに分散投資すれば全員が数十年に年率数%の複利効果を享受します。

しかし『株式投資の未来』は人間の意思と選択が介入します。
どの銘柄を買うか、各指標で比べてその銘柄は最適かどうか、どの銘柄を何%ずつもつか。
永続的に高利益で存続する会社はどれか、ダウ30の最初期の銘柄を現在持ち続けていたら、ダウの価格は20000ドルもなかったことが実証されています。
つまりインデックスと違って、永続して利益が出せない会社だったことが数十年単位で判明した時に適切に利益を出せる会社に切り替える必要がありますが、その銘柄と選定。
また最近では、株式のリターンの平均値=インデックスのリターンは当然ですが、株式のリターンの中央値=100社中50位の会社のリターンが実は米国債券のリターンに負けているという研究結果まで出ていました。(当ブログ過去記事参照)
とにかく個別株投資では人間の意思と選択が介入しすぎているのです。

そして個別株投資には勉強と継続的な銘柄の監視、分析も大事です。
バリュー投資家だって定期的に『株式投資の未来』を読み直したほうがいいし、『賢明なる投資家』や『バフェットからの手紙』もしっかり勉強したほうが良いにきまっています。
また、定期的にWSJを読むに越したことはないし、財務諸表の読み方の勉強や、持っている銘柄の企業の定期的なバリエーションのチェックも大事かと思います。
しかし株式インデックスへ投資して、資産運用の勉強時間を0にした場合、その空いた時間でスキルアップの勉強もできれば、英語の勉強もできれば、副業もできる、転職活動もできます。
そういった見えない(リターン成績には数値化されない)総合的な経済効果も含めると、果たして個別株投資に時間を投入して、市場を仮にアウトパフォームできたとしても、その数字は十分かどうかという視点もありますね。

だれでも絶対に機械的に再現可能という意味も含めた、最も効率の良い投資方法という意味では、「低コストインデックスファンドを通して世界中の株式に投資積立して配当は全て再投資する」という投資方法に確実に勝てる方法を見つけるのは相当困難だと思います。
数少ない一例として思いつくのは、米国株式インデックスに対する、低コストの配当貴族指数への積立や、少し手間ですがダウの犬といった方法が、市場をほぼアウトパフォームする方法かもしれません。
  1. 投資雑談
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僕はトータルの含み損というものを抱えたことがありません。リーマンショックを経験しなくて良かったこと、悪かったこと。

表題の通り、実は僕はトータルの含み損というものを抱えたことがありません。
2013年の1月に株式投資を始めて以来、4年と1か月のあいだ、評価損益はずっとプラスでした。
それは2013年からのチャートが世界中でずっと右肩あがりだったからです。
小さい調整はありましたが含み損を抱えるほどの下げ幅ではありませんでした。
つまり、投資で損をしたことがありません。
金銭的には得しかしたことがないです。
今も4年間累計のトータル投資元本に対して20%くらい含み益を持っています。

チャートを見る限り、2009年以降の投資開始組は、ほとんどの人間が含み損を知らずにきたはずです。
どこの国でも2009年以降ほぼすべて株価は上がっているからです。
ですので含み損を抱える投資、現金で持っておくより、投資によって損をしてしまっている状態になった時に自分がどういう行動をとるのか知りません。

リーマンショックを体験せずにきたことで、残念なことだな、と思うことと、よかったな、と思うことがあります。
僕は1984年生まれですが、26歳まで不真面目にふらふらしていたので就職したのが2011年でした。
さらに奨学金を返し終えて投資をやっと開始できたのが2013年頭からだったので、株価が低い仕込みの時期を逃してしまったのです。
もし真面目な人間で、現役で大学に行って4年で卒業してすぐ働いていれば、2007年には働いていたはずなので、そうなればリーマンショックの時に数年間のスパンを使って安い株式を買って、今頃おおきな利益を得ていることができました。
これがリーマンショックの時を投資家として体験できずに残念に思っていることです。
あそこまでのバーゲンセールは生きている間にまた巡り合えるか微妙なところです。
まあ、それもありますが、人生での損という意味では、26歳まで就職せずふらついていたせいで、2011年入社という超就職氷河期に激突してしまい、希望の会社にことごとく門前払いされてしまったことのほうが致命的ですが、後悔しても遅いので考えないようにしてます。

リーマンショックを経験せずによかったことは、株価の回復に確証がもてずに損切して資金を引き揚げた可能性があるからです。

参考 わたしのインデックス様 過去の市場暴落と回復年数
http://myindex.jp/study/data/crisis.html

この暴落の傾向を見てください。
世界の株式インデックスが-50%以上の下落(日本から外国株式への投資であれば円高を含めて60%レベルの下落)というのは、1929年の米国の世界恐慌以降なかったことです。
僕が2007年以前に投資をはじめていたら「おそらく今の金融システムなら各企業各政府の調整により1929年のような長期の巨大な株式の下落が起こるとは思えない」と考えたはずです。
理由は1929年以降もう起きていないからです。
ところがいざリーマンショックが起きたら、「60%レベルの株式インデックスの下落が今の市場で起こるのか?」「だとしたら1929年の米国の場合、インフレ調整後の元本回復までに17年間かかっているが、同じくらい時間がかかるのか?」と頭が大混乱したと思います。
そして資金を大損したまま引き上げ、そのまま投資をやめた可能性が十分高いです。
しかし、投資家の先人の方々が自分のかわりにリーマンショックを体験して、60%レベルの下落は現代社会でも起こる、また株式の原点回帰のスピードが非常に速い(大暴落で6年程度)というのを結果として見せてくれ、恐怖心がなくなりました。
つまり今後、株価が半分以下になる大暴落がきても、それはあり得ることだと考えるし、歴史の通りに数年間で株価は回復するだろうと落ち着いて下落時の追加投資を実行できる知識が身に付きました。


今とても興味があるのは、世界中の株式インデックスに投資した場合の、各歴史的な株価暴落時の配当利回り込みでの回復に要した年数です。
たとえばアメリカは一番長いときで暴落後にインフレ調整済かつ配当利回り込で株式損益回復に17年間かかっています。(詳しく知りたい人はシーゲル氏の本にてご確認ください)
しかし当然この時、他の国にも分散投資して、アメリカ株があくまでもポートフォリオに含まれる一部だった場合は17年間も回復はかからないと思うのですが、そういったデータはないのでしょうか。
もしご存じの方がいたら是非教えてください。
また、一国集中投資が好きな人は、とても起きる可能性は低いですが、もし17年間程度資産の含み損が回復しなくても、それを受け入れる覚悟は必要だと思います。
  1. 投資雑談
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JPモルガンが今後15年の57資産の期待リターンを無料公開!

某所にてJPモルガンの今後15年の57資産の期待リターン資料が張られていました!
張ってくださった方、また公開してくださったJPモルガンさん、本当にありがとうございます!
こんなものをただで読ませていただけるなんて本当にありがたい時代に生まれたものです・・・

57資産の期待リターン長期予想を発表 ~前例のない市場環境を15年予測~
https://www.jpmorganasset.co.jp/jpec/ja/topics/2017/pdf/pressrelease_20170220.pdf

資料作成してくださったのはJPモルガンの米国本社の分析チームの方々だそうです。
世界の金融工学の最先端の人たちですね。ありがたやありがたや・・・
これから毎年日本語版公表していただけたら土下座して足なめたいです!
しかも日本向けに円ベースに資料が直されてるし本当に神対応と言っていいと思います。



端から端まではつぎの日曜日にでも目を皿のようにして読んでみたいと思います。
パッと見、自分にとってポイントになるのは以下の点。

・今後15年間の日本国債の利回りはほぼ0のようです。
日本国債から資金を引き揚げて銀行に現金積立したほうがよさそうです。

・伝統的な株:債券=6:4ポートフォリオのリターンは0.75低下するそうです。
いつとくらべて0.75低下するのか、債券とは米国債なのか日本国債なのかはよくわかりません。
JPモルガンはリターンを引き上げたい場合オルタナティブとかいろいろ検討したほうがいいと言ってますが難しくてよくわかりませんので僕は雰囲気で株をやります。

・10ページからのリストがすごいですね。
シーゲル氏の本の巻末表はじめて読んだ時のような感動です。
相関関数リストが圧巻ですが、好きなのは予想リターンのほうです。
最近ぼくも知ったのですがご存じない方は、算術平均と幾何平均に気を付けてください。
ある株を100円で買いました、1年目に50円に暴落(リターン-50%)、2年目に100円に高騰(リターン+100%)
年間平均リターンを+25%と計算するのが算術平均です。
年間平均リターンを+0%と計算するのが幾何平均です。
投資の複利計算(72÷X%で資産が2倍になる年数を調べるようなの)は幾何平均を使わなくてはいけません。
上の計算で察することができると思いますがリスクが大きい、値動きの上下幅が大きいと算術平均に対する幾何平均の値が下がります。
新興国株式のようなリスクの大きいクラスはこれによって大きな算術平均リターンからするとがっかりする複利しか得られないのではないかと言う人もいます。
前置きが長くなりましたが、このように幾何平均が示されている場合はありがたく幾何平均の数値を使うべきという話です。
そこで円ベース(これインフレ率差し引いてるんですかね?記述みつからず)の幾何平均での年間期待リターンを見てみますが、僕の興味のある資産を見ますと

日本インフレ率 1.00 (下の表がこれを差し引いてるか引いてないかすごく知りたいです・・・)
日本国債 0.25
米国総合債券 2.00
ユーロ総合債券 1.75
先進国債券除く日本 1.25
新興国国債 4.50

日本株式 4.75
米国株式 5.25
ユーロ株式 6.25
先進国株式除く日本 5.50
新興国株式 8.25

金 3.00

日本国債は、この表がインフレを差し引いてないならインフレに負けます。
新興国、米国、日本の債券でずいぶん数字が違いますが、金利差で通貨為替が調整されるので実はどこの国の債券もリターンは同じなんて話もよく耳にします。
本当のところはよくわかりませんがまだ債券に投資しなくていい年齢と思ってるので保留で・・・そのうち勉強します。
株式はちょうど現在の各クラスのバリエーション(PER・PBR)を盛り込んでいるように見えますね。
割安さは新興国>ユーロ>米国ですが、それはあくまで計算上の話なので未来はだれにもわかりません。
厚く張っている新興国のリターンが15年間よければ僕はもちろんうれしいですが、そればっかりは結果は15年後になるまでわかりません。


  1. 大事なメモ記事
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自分はMSCIコクサイは好みではありません…

自分はMSCIコクサイは好みではありません。
一番の理由はアメリカと他の国が分けられてないので、比率の調整ができないことです。
インデックス投資の株式バランスを決めるとき、世の中のとても優秀な方々が一般投資家のインデックス投資に向けて様々なバランスを推奨してアドバイスを与えてくれます。

シーゲル教授推奨 米国:他国=60:40(新興国へはあまり投資を厚くしないこと)
バフェット氏推奨 米国=100
マルキール教授推奨 米国:先進国:新興国=50:25:25
山崎元氏推奨 先進国:日本=50:50
ハーバード大学 米国:先進国:新興国=36:24:40
シンガポール政府 先進国:新興国=58:42
GPIF 日本:米国:先進国:新興国=50:28:15:7


(ちなみに前回書いたように僕はハーバード大学、シンガポール政府派です)
しかしMSCIコクサイは米国と他先進国のバランスが自分の好みにとれません。
世の中には米国にたくさん投入したい人と、わざと米国の比率を抑えたい人と、色々いるはずです。
実は同様にVWOのような新興国インデックスファンドも、そろそろ中国を除く指数があればいいのにと思います。
米国も中国もそれぞれ先進国インデックス・新興国インデックスの中に占める割合が大きすぎて、自分のように一つの国に資産を集中させすぎるのが好きではない投資家にとっては悩ましいところかと思います。

僕は人口増加国への投資が好きなので、欲を言えば、イスラエル、オーストラリア、南アフリカ、インド、メキシコといった人口増加国で過去20年間リターンが米国を超える超高リターン国家の株式インデックスファンドが、年間経費0.2~0.3%といった低さで各ネット証券から買えるようになるのを心待ちにしています。
是非、国別インデックス投資があたりまえの時代にはやくなってほしいですね。
ウィンドウズ95が発売されてからたった22年の現在、ネットで超低コストでここまでさまざまなインデックスファンドや米国個別株を買えるようになりました。
マイナー国の低コスト株式インデックスが出そろうまで、意外とすぐかもしれません。
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株式ポートフォリオの地域別バランスを決めるときに参考にしている2つの基金

僕には株式ポートフォリオの地域別バランスを決めるときに参考にしている2つの基金があります。

その1はハーバード大学です。
http://www.hmc.harvard.edu/docs/Final_Annual_Report_2016.pdf
(参考 ハーバード大学の2016年年度レポート)
株式の比率は以下になります。
米国:非米先進国:新興国=10.5:7.0:11.5=36:24:40

その2がシンガポール政府です。
http://www.gic.com.sg/report/report-2015-2016/investment-report.html
(参考 シンガポール政府の2016年年度レポート)
発表されている地域別投資比率を割り振ります。
米国①米国34
非米先進国②米国以外の北米5+日本11+オーストラリア2+英国7+ヨーロッパ12=37
新興国③日本以外のアジア20+中東およびアフリカ6+南米3=29
米国:非米先進国:新興国=34:37:29
ただしこれはポートフォリオの地理的分布と題名が書いてあることから債券など他の資産も含んだ地域分布バランスです。
株式のみのバランスですと先進国:新興国=26:19=58:42です。
ただしこれだと米国と米国以外の先進国の株式のバランスは不明です。

この2つの基金の地域別バランスを参考にして、基本スタンスを米国:非米先進国:新興国=35:25:40というものにしました。
ふたつとも米国という1つの国にリターンの命運を預けすぎないポートフォリオであることが特徴です。
また数年前から見ていますが年々新興国のウエイトを上げています。
米国、新興国、米国以外の人口減少型先進国のバランスが良く、3つのクラスのうちどれが今後リターンを稼ぎ出しても拾いにいけるスタイルであることが自分好みです。

ちなみに2014年のハーバードのマネジメントCEOのインタビューも面白いです。
http://jp.wsj.com/articles/SB10001424052702303374704579374264180327086
上のインタビューでは債券への投資配分が小さいのはなぜか?という質問に対して、今のような金利だとリスクとリターンが非対称的であり、債券の利率が魅力的ではないので、債券から資金を引き揚げてほかの資産に移した、と回答しています(ぼくもこの4年間で同じことを考えて、資金を株式と現金に移しました)
また新興国市場の現状についてどう思うか?という質問に対して、は、5~10年という期間で投資を考えた場合、新興国市場の今日の価格は魅力的である、と回答しています。(これまた同じことを考えて株式投資の40%を今まで新興国に割り振っていますが、インタビューから3年たっても新興国株価はまだ割安に放置されています。)




ところで以前GPIFのポートフォリオの地域別比率も調べてみました。
GPIFの株式ポートフォリオは日本株:外国株=25:25です。
外国株はほとんどがACWI MSCIだそうです。
ACWIの株式比率は米国:日本:非米非日先進国:新興国=52:8:28:12
このうち日本を差し引いた米国:非米非日先進国:新興国=52:28:12これが指数に組み込まれていると仮定します。
するとGPIFの株式ポートフォリオは以下になります。
米国:日本:非米非日先進国:新興国=28:50:15:7
米国と日本の株式リターンで成績のほとんどが決まることがわかります。(新興国や日本米国以外の先進国のリターンは良くても悪くても成績にはほとんど影響しません)
しかしGPIFには効率的なリターンとリスクの調整ともう一つ、買い支えで日経平均の操作を行うことも大事な仕事に思えますので仕方ないのかもしれません。
しかし僕自身は一個人投資家としてハーバードやシンガポールの株式の割り振り方により共感を感じるので、それに近いものにしています。

  1. 大事なメモ記事
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2017年2月の短期投資指針

長期投資指針というものを年に1回更新しており、それもそのうち見直してブログに載せたいと思います。
ちなみに長期投資指針はほぼ内容不変ですが、投資をはじめた2013年1月から比べると、30%~40%程度の債券・リート保有するスタイル(マルキール・グレアムの推奨する考え方)から、余裕資金を全額株に投入するスタイル(バフェット・シーゲルの推奨する考え方)に移行したので、4年間で少しずつ債券とリートを売って、株式に買い替えてきましたが、株式資産は売却経験はありません。

長期投資方針とは別に短期的に世界情勢を見て投資方針の微調整をしたいと思ったので、ここに短期投資方針としてまとめておき、頭の整理をしておきます。

・株式インデックスは永遠に売らない。
個別株はもし企業が異常なバリエーション数値を示したり潰れる寸前になった場合のみよく調べて売るが基本的に永久保有。
・株式は毎月積み立てて、その基本バランスは平常時は株式インデックスを米国(VTI):先進国(VEA):新興国(VWO)=35:25:40とする。
ただしバリエーションを見たり、シンガポール政府、ハーバードの株式ポートフォリオを参考にして自己判断で各地域の割合を±5%くらい調整して良い。
・株式インデックスのバリエーションとはPER(20以下)、PBR(2.0以下)、配当率(2.0以上)である。
・バリエーションに対して株価が不当に高いと判断した場合、積立先を各地域の割安な個別株に退避してもいいししなくてもいい。
株式インデックスのバリエーションに対する株価が一般的な水準に戻るまで積立先は個別株としてもいいが、もちろんすでに買った銘柄やインデックスは売らないでホールドしておく。
・個別株投資をする場合のセクターはなるべき製薬、生活用品(特に酒たばこ)、軍事、石油、BRKであり、世界的に活躍するブランドを持ったグローバル企業に投資する。
・個別株投資をする場合はバリエーション以外に20年間程度の株価の右肩上がり、5年間の安定した配当率をチェックする。
また5年間のPER平均を見てPERの数値の妥当性も見る。
・個別株投資ではなるべく中国、英国、日本の比率を薄め、逆に人口増加国で優良銘柄を探す。
ただし新興国個別株投資に関しては選択肢がとても少ないので、VWOが割高だが個別株に良い選択肢がないと思った場合無理せずにVWOを積立する。

2017年2月の投資判断
http://myindex.jp/global_per.php
参考 わたしのインデックス様 世界各国のPER・PBR・時価総額 (毎月更新)
https://advisors.vanguard.com/VGApp/iip/site/advisor/investments/productoverview?fundId=0964
参考 バンガード商品ページ

新興国
わたしのインデックス2017年1月(VWO2月17日)
PER 14.6(19.9)
PBR1.6(1.7)
配当利回り2.94(2.54)
この1か月で非常に値上がりしたが依然として他地域と比較するとお買い得であり、VWOにて株式インデックスに投資する。
投資積立比率を40%

米国
わたしのインデックス2017年1月(VTI2月17日)
PER 22.8(24.1)
PBR3.1(2.9)
配当利回り2.03(1.94)
PERはバフェットが現金比率引き上げ判断をする20を超える割高であり、PBRの数値も非常に割高。
株式インデックスへの積立は止めて、持っていない石油セクターを積み立てたほうがいいかも。
石油セクターを非米先進国で積み立てることにする場合は、製薬・軍事・酒タバコ・BRKのいずれかを積み立てる。
判断つかなかったら面倒なので割高なVTIに資金投入。
投資積立比率を35%

非米先進国
わたしのインデックスヨーロッパ2017年1月(VEA2月17日)
PER 19.9(22.1)
PBR1.9(1.6)
配当利回り3.39(2.91)
PERはやや割高。PBRは普通で、トータルで見てやや割高である。
TEVAを当初の計画通りの比率まで積立継続する。
その後米国株で石油セクターに投資しなかった場合は石油セクターを目標比率まで積立、そうでない場合はVEAの株式インデックスに積立する。
気分が変わったらVEAに積立。
投資積立比率は25%
  1. 投資指針
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今後数十年日本株のリターンは悲惨になるのか

ぼくは日本株式の投資に積極的な立場ではありません。
30年間株価が停滞したのもあるし、それよりも人口減少国なので世界平均に成績が劣後するのではないかという考えがあります。
かといって積極的に自分から投資しないだけで、今後数十年日本の株価が停滞するか?と言われるとそんなこともないんじゃないかなと思っています。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%90%E3%83%96%E3%83%AB%E6%99%AF%E6%B0%97

おおざっぱに検討してみます。
この資料をもとに1990年の日経平均株価が38000円、PERが80程度だったと仮定します。(すみません、くわしい資料をもってないので仮定です)
物価は1990年と2017年の27年間で上昇率0、乱暴にインフレ調整0としてしまいます。
そして2017年の日経平均19000円、PER16とします。
次に日本企業の本当の稼ぐ能力をおよそインフレ調整後年間6.3%(PER16程度)とします。
すると1990年の適正な日経平均株価は7600円だったとします。

考え方としては、PER80で株価が38000円というのは、80年間で38000円をペイするということですから年間リターン475円です。
日経平均の稼ぐ能力が本来年間475円程度で投資家が普通の国と同じように16年間かけてペイすることを期待すると16*475円で日経平均7600円が適正値です。
次に同じPER16を保ったまま、1990年~2017年の27年間での株価上昇が7600円→18000円だった場合を考えると、日経平均の年間平均上昇率は3.5%となります。
すると年間リターン期待値6.3%のPER水準ですので、配当2.7%が求められます。

というわけでもし日本にバブルが訪れなく、PERと株価がごく一般的に推移した場合の世界では
1990年~2017年で
通貨インフレ率0
日経平均7600円→19000円
年間平均配当2.7%
株式年間平均リターン6.3%
このようにとても健全な推移になります。

なのでもし今のPERとPBRから鑑みるに日本の株価が30年間かけて調整されたとするのなら
今後は世界の114年間の世界平均リターンがインフレ差し引き後で5.2%、また人口増加国のほうが株価リターンが少し高くなる傾向から、インフレ差し引き後に4%台でリターンが推移するのではないでしょうか?
以前は30年間株価が上がらなかったのでもうずっと上がらないのでは?と思っていたのですが、株価の勉強をこの数年してきて、PER16という企業の収益力があるのなら、その年間6%程度の毎年の収益が配当や企業の収益増加に毎年使われ続けるはずで、今後何十年間もまた株価が停滞するのは逆におかしい、と思うようになりました。
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いつでも恐れているのは順張り投資家になっていないかということ

僕はいつも逆張り投資家であろうとしています。
実力に比して不当に安い基準になった株を買うのが好きです。
みんなが避けている数年間不調なセクターが好きです。
みんなに最近人気のある投資先を避けたいです。

最近ですとこの数年間、米国株の投資比率を下げて新興国株の比率を上げているのは、自分なりの逆張り投資の考え方からです。
そんな自分がはっとさせられるブログ記事を読みました。

https://onewayinv.com/chat/post-3292/
2016年はエネルギーセクターと新興国株への投資が報われた年だった
(一方通行投資で気楽に資産形成。様)
これまたたぱぞう様と同じく、いつも勉強になる記事が多く熱心に読ませていただいてるブログなのですが
シーゲル好きの投資家たちがこぞってエネルギー株を避けているのは順張りしているのではないか?という指摘です。
まさに自分がそういった罠に陥っていないか自問自答しなくてはなりません。

自分が今までの勉強や資料から信じている投資概念は以下になります
・新興国と先進国の期待リターンは実は変わらず先進国優位も成長の罠も国家間のリターン差に寄与していない
・国家間リターンに影響するのはある時期の不当にPERやPBRが押し上げられていないか、人口増加国かどうかである
・非常に少ない銘柄がそのセクターの投資リターンのほとんどを稼ぎ出すためインデックス投資は有効であり、100社中50位の成績の会社のリターンはインデックスに劣後するのが個別株の危険性である
・常に競争力を持ち良いリターンを稼ぎ出す会社に銘柄入れ替えを行ってくれるのが個別株に対するインデックスの優位性である
・米国株のリターンは歴史的に世界平均を上回っているのは事実である。人口増加国であること、軍事力が世界一であり経済政策を他国に押し付けることができる、株式会社による資本主義の仕組みが米国主導で維持されてきたもので米国企業は他国より利益を出しやすいよう米国政府に守られる(トランプ大統領は露骨)
・シーゲル教授の出した結論の中で、大企業へのセクター選別投資、高配当、低PER、低PBR投資によるインデックスからのアウトパフォームというものは信頼性が高い(ダウの犬もしかり)

このあたりを信じています。
それぞれ人によって信念はあると思うのですが、大事なのは常に自分ルールを(とくに株価低迷時)守ることで、それをしないと高く買い、安く売ることになってしまうのではないかという思いがあります。

しかしたしかにセクター投資を昨年末にはじめたとき、対象セクターを生活用品(タバコ酒)、製薬、軍事、BRKとし、ざわざわ石油を外しました。
これはPERが不自然に大きかったりマイナスだったりして、普段PERと配当利回りのみで投資判断をするため、判断できないという思いがあったのですが、きっちり自分の投資ポリシーを守っていたといえるでしょうか。
順張りの罠に落ちていなかったと自分で自分に確信が持てているかという心配です。
そこで、セブンシスターズの4社(エクソンモービル、ロイヤルダッチシェルB(Aを買わないよう注意)、シェブロン、BPをきっちり自分なりに勉強してポートフォリオに入れることにしました。
PERで判断できないなら、20~30年チャートやPBR、配当利回りで総合的に割安判断すればいいじゃないか!と自分に言い聞かせて挑戦してみます。
なお、ブラジルのPBRは17年間の評価額チャートが全く右肩あがりじゃないので自分の投資基準からしたら対象外です。
また中国の石油会社も17年間チャートで右肩あがりになっていないし配当も安定していません(それに中国個別株はVWOで大きくいつも投資しているため買わないようにしているため)、セブンシスターズから投資先を選定しようと思います。
10年程度のチャートを見る限りまだまだ石油会社は株価が一定範囲で上下しているだけのようですので、上昇気流にのってくる前にそれなりに資金積立を終わりたいところです。


話はかわりますが、PICTETのページですごくわかりやすい新興国のPBRとリターンの相関図が載っていました。
https://www.pictet.co.jp/archives/71574/3


新興国PBR

逆相関はすると思っていましたがここまできれいに出るとは思っていませんでした。
やはりPERとPBRに関してはかなり割高割安の判断に有効な指標だと思います。
また南アフリカの1900年からの累計リターンが主要国中世界トップであったり、自分で20年間リターンを調べた結果、新興国が先進国をわずかに上回っていたりと、自分は国家間の成長の罠を信じていない立場です(逆に経済的な成長国のリターンが平均を上回ることも信じておらず、リターンに寄与するのは適正なPER・PBRに対する価格と、人口増加国かどうかだと思っているのですが)
2017年1月時点での世界のPBRが、新興国1.6、ヨーロッパ1.9、米国3.1という水準です。
やはり自分の投資方針と鑑みると現在の株価は、新興国へはやや大きめにインデックスに投資、米国へは個別株の低PER・低PERのものに小さめに投資というのが自分の作ったルールに沿っています。

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