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ETFを使ったグローバルマクロ戦略

2018年5月 短期投資方針

願わくばこの馬鹿な投資家に普遍的な投資戦略と心の平穏を・・・


① 全体資産配分

1.1 投資の資産配分は日本円現金・株式100%世界分散投資戦略・サテライト戦略・持株会で持つ。
ただしリタイア後は別の資産分配となる。(リタイア戦略参照)

1.2 現金は日本円として銀行口座もしくは証券口座にいつでも引き出せる形で持つ。
現金は失業や病気などに備えて生活費の2年分持つ。(500万円程度)

②『株式100%世界分散投資戦略』

メインのリスク資産運用戦略として株式100%による世界分散投資戦略を実施する。

2.1 超低コスト(経費率0.2%以下)のETFによる株式ETFの世界分散投資を実施する。
ロナルドリード氏を参考に生涯バイアンドホールドする。
セルリバランスは年に1回まで(12月実施)

2.2 ただし2.1の戦略の例外としてCAPEが7.5未満(定価の半額未満)の国の株式インデックスETFを投機的に売買する。
PBRが1未満、PERが7.5未満であればよりよい。
このサブ戦略のコスト(経費率)は1.0%以下とする。
CAPEが7未満の場合、5年間の年間収益率は21%となる資料を根拠に5年程度ホールドする。
世界で最もリスクの高い株式市場とは?(WSJ ロシア株投資について)
※とくに高金利新興国への為替リスクをおさえるため、サブ戦略の一か国の商品への投機は資産全体の10%程度までに。

2.3 株式100%戦略の地域別バランスについて。
ETF全体の長期的中立バランスは以下とする。
米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=35:40:15:10
中立バランスは、2050年の世界の時価総額比率が
米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=19:64:11:5程度であることから決定。
中立バランスを基準に、各地域のCAPEを最重要事項に、またPER・PBRを参考指標にしてオーバーウェイト・アンダーウェイトを決める。
株式ETF資産の各地域の割安割高判断(CAPE、PER、PBR)を以下サイトから取得する。
STOCK MARKET VALUATION (SHILLER-CAPE, PE...)

③『サテライト戦略』

3.1 サブの資産運用戦略として投機に大きなチャンスを感じた時に実行する。
一つの戦略につき全資産の10%程度までのポジションとする。
リバランスや購入・売却タイミングはその都度決める。

④ リタイア戦略

4.1 リタイア時のポートフォリオは2個に分断する。
1個を上記のリスク資産運用戦略、もう1個を生活防衛資金戦略とする。
リスク資産運用戦略の考え方はリタイア前と同じとする。
生活防衛資金戦略は4.2に定める。

4.2 生活防衛資金戦略の目的は株価の暴落時に株式を取り崩さないために別途つくるポートフォリオである。
よって配分は、最低でも年間標準生活費6年分以上とする。
過去の市場暴落と回復年数
下記2案のどちらかを採用する。
①完全に無リスク資産として日本円現金および日本国債のみで作る。
メリット:日本円基準で絶対に下落しない
問題点:日本円へのリスクの取りすぎ、リターンは0付近になる。
②日本円現金および日本国債、金ETF、米国債券といったものをミックスして
株式下落時に円でほとんど下落しないポートフォリオを作成する。
メリット:インフレ分程度はリターンが稼げると思われる。
問題点:相関関数が崩れると株式と一緒に下落するかもしれない。

4.3 リタイア時は以下を満たすこと
簡易的な計算方法として資産全体の3%が年間生活費を上回る。
リスク資産運用戦略の資産の4%が年間生活費を上回る。
生活防衛資金戦略が生活費6年分以上ある。

4.4 もしリタイア後の相場暴落時に思っていたより株式の下落幅が大きく、暴落が長期間に渡り、資産の毀損に不安を感じたり、株式に追加資金を投入したくなったり、リタイア生活の継続が困難に感じたのなら、株式を取り崩すことはせずに、また暴落が終わるまで短期で働いて株式に追加資金を積み立てればよい。

5.5 目標ポートフォリオ 2018年5月16日~8月15日

従業員持株会(または環太平洋株) 10%→10%(売却次第VPLにリレー)
米国株 35%→15%
ヨーロッパ株 15%→15%(中立)
新興国株 40%→37.5%(オーバーウェイト)
ロシア株 0%→12.5%(オーバーウェイト)
コモディティ 0%→10%(オーバーウェイト)
別途生活防衛資金(日本円)500万円程度

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  1. 投資指針
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2018年2月 短期投資方針

レイダリオの今回のエクスポージャー発表を受けたけどかまわず強気でいくことに!


願わくばこの馬鹿な投資家に普遍的な投資戦略と心の平穏を・・・


① 全体資産配分

1.1 投資の資産配分は日本円現金・株式100%世界分散投資戦略・オールシーズンPF戦略・持株会で持つ。
ただしリタイア後は別の資産分配となる。(リタイア戦略参照)

1.2 現金は日本円として銀行口座もしくは証券口座にいつでも引き出せる形で持つ。
現金は失業や病気などに備えて生活費の1年~2年分持つ。(300万円~500万円程度)

②一つ目のETF戦略『株式100%世界分散投資戦略』

メインのリスク資産運用戦略として株式100%による世界分散投資戦略を実施する。

2.1 超低コスト(経費率0.2%以下)のETFによる株式ETFの世界分散投資を実施する。
ロナルドリード氏を参考に生涯バイアンドホールドする。
セルリバランスは年に1回まで(12月実施)

2.2 ただし2.1の戦略の例外としてCAPEが7未満(定価の半額未満)の国の株式インデックスETFを投機的に売買する。
PBRが1未満、PERが7未満であればよりよい。
このサブ戦略のコスト(経費率)は1.0%以下とする。
CAPEが7未満の場合、5年間の年間収益率は21%となる資料を根拠に5年程度ホールドする。
世界で最もリスクの高い株式市場とは?(WSJ ロシア株投資について)
※とくに高金利新興国への為替リスクをおさえるため、サブ戦略の一か国の商品への投機は資産全体の10%までに抑える。

2.3 株式100%戦略の地域別バランスについて。
ETF全体の長期的中立バランスは以下とする。
米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=30:50:10:10 or 35:40:15:10とする。
中立バランスは、2050年の世界の時価総額比率がシーゲル著書から
米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=20:65:10:5であることから決定した。
中立バランスを基準に、各地域のCAPEを最重要事項に、またPER・PBRを参考指標にしてオーバーウェイト・アンダーウェイトを決める。
株式ETF資産の各地域の割安割高判断(CAPE、PER、PBR)を以下サイトから取得する。
Global Stock Market Valuation Ratios

③二つ目のETF戦略『オールシーズンポートフォリオ戦略』

サブの資産運用戦略としていかなる経済的局面でも強いポートフォリオを目指す。
このPFの資産内バランスは上記株式戦略と違い、バリュエーションや外的要因の影響を受けないフィックスされたものにする。
PF詳細は後述する。

3.1 当戦略のセルリバランスは年1回の12月。
また運用規模はETF戦略全体の1割~2割以下のサブ戦略とする。
米国への一国集中リスク、レバレッジ型ETFの参考資料・バックデータ不足による。

④ リタイア戦略

4.1 リタイア時のポートフォリオは2個に分断する。
1個を上記のリスク資産運用戦略、もう1個を生活防衛資金戦略とする。
リスク資産運用戦略の考え方はリタイア前と同じとする。
生活防衛資金戦略は4.2に定める。

4.2 生活防衛資金戦略の目的は株価の暴落時に株式を取り崩さないために別途つくるポートフォリオである。
よって配分は、最低でも年間標準生活費7年分以上(暴落からの回復が最長6年+取り崩し用の株式リターンを得る1年)、できれば10年分以上(CAPEの景気循環年数10年)とする。
過去の市場暴落と回復年数
下記2案のどちらかを採用する。
①完全に無リスク資産として日本円現金および日本国債のみで作る。
メリット:日本円基準で絶対に下落しない
問題点:日本円へのリスクの取りすぎ、リターンは0付近になる。
②日本円現金および日本国債、金ETF、米国総合債券といったものをミックスして
株式下落時に円でほとんど下落しないポートフォリオを作成する。
メリット:インフレ分程度はリターンが稼げると思われる。
問題点:相関関数が崩れると株式と一緒に下落するかもしれない。

4.3 リタイア時は①および②の2点を満たすこと
① リスク資産運用戦略の現在評価額からインフレ差し引き後の期待リターンを算出して(JPモルガン長期リターン予測などから算出)、その手取りが年間標準生活費を上回る。
簡易的な計算方法としてリスク資産運用戦略の資産の4%が年間標準生活費を上回る。(例として6000万円の資産であれば6000万円x4%=240万円)
② 生活防衛資金戦略に生活費7年分以上(できれば10年分以上)の資金を割り振る。
生活防衛資金戦略の配分を決めたら、残りのすべてを株式100%戦略もしくはオールシーズンPF戦略にあてる。

4.4 もしリタイア後の相場暴落時に思っていたより株式の下落幅が大きく、暴落が長期間に渡り、資産の毀損に不安を感じたり、株式に追加資金を投入したくなったり、リタイア生活の継続が困難に感じたのなら、株式を取り崩すことはせずに、また暴落が終わるまで短期で働いて株式に追加資金を積み立てればよい。

5.5 目標ポートフォリオ 2018年2月15日~5月15日

①資産全体
15 日本円キャッシュ
10 従業員持株会
60 株式100%戦略
15 オールシーズン戦略

②株式100%戦略
米国 35%→20%(アンダーウェイト)
ヨーロッパ 15%→15%(中立)
アジアパシフィック 10%→10%(中立)
新興国 40%→55%(オーバーウェイト) 
※新興国はロシア15% 新興国指数40%
※ロシア投資は投機的な性格のため資産全体の10%程度に抑える

③オールシーズン戦略
米国株式ブル3倍 10%
新興国株式ブル3倍 10%
米国超長期債券ブル3倍 30%
米国TIPS 30%
金ETF 20%
※資産比率はFIXされ状況により変更されない
  1. 投資指針
  2. | コメント:0

2018年1月 短期投資方針

願わくばこの馬鹿な投資家に普遍的な投資戦略と心の平穏を・・・


① 全体資産配分

1.1 投資の資産配分は日本円現金と株式で持つ。
ただしリタイア後は別の資産分配となる。(② リタイア戦略参照)
株式はETFと持株会に大別される。

1.2 現金は日本円として銀行口座もしくは証券口座にいつでも引き出せる形で持つ。
現金は失業や病気などに備えて生活費の2年分持つ。(月20万円として480万円)
どんなに少なくとも月25万円の生活費x12か月分の300万円以上は生活防衛資金として日本円で持つこと。
残りはすべて株式に投資する。(シーゲルやセイラー、バフェットのアドバイスを元にしている)

②株式ETFのコア・サテライト戦略

2.1 現金と持株会以外の株式資産(ETF)でコア・サテライト戦略を採用する。
ETF内のコア戦略:サテライト戦略の比率はETF全体の80%以上:20%以下とする。
※サテライト戦略は資産を守るためETF全体の20%以下とし割合を上げないこと

2.2 コア戦略は超低コスト(経費率0.2%以下)のETFによる株式ETFの世界分散投資を実施する。
コア戦略はロナルドリード氏を参考に生涯バイアンドホールドする。
セルリバランスは年に1回まで(12月実施)

2.3 サテライト戦略ETFの選定ではCAPEが7未満(定価の半額未満)の国の株式インデックスETFをターゲットにする。
PBRが1未満、PERが7未満、人口増加国であればよりよい。
コスト(経費率)は1.0%以下とする。
CAPEが7未満の場合、5年間の年間収益率は21%となる資料を根拠に5年程度ホールドする。
世界で最もリスクの高い株式市場とは?(WSJ ロシア株投資について)
※とくに高金利国への為替リスクをおさえるため、サテライト戦略の1個の商品への投機は株式100%ETF戦略全体の12.5%までに抑える

③株式ETFの地域別バランス

3.1 持株会を含まない株式をETFで保有する。
ETF全体の長期的中立バランスは以下とする。
米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=30:50:10:10 or 35:40:15:10とする。
中立バランスは、2050年の世界の時価総額比率がシーゲル著書から
米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=20:65:10:5であることから決定した。
中立バランスを基準に、各地域のCAPEを最重要事項に、またPER・PBRを参考指標にしてオーバーウェイト・アンダーウェイトを決める。

3.2 2017年11月中旬~2018年2月中旬の株式ETF資産の目標値は各地域の割安割高判断(CAPE、PER、PBR)から以下とする。
Global Stock Market Valuation Ratios
米国 35%→20%(アンダーウェイト)
ヨーロッパ 15%→15%(中立)
アジアパシフィック 10%→10%(中立)
新興国+サテライト(ロシア) 40%→42.5%+12.5%=55%(オーバーウェイト)
※ロシアの為替リスクを抑えるために保有比率をコア・サテライト戦略全体の12.5%程度までにする

④ リタイア戦略

4.1 リタイア時のポートフォリオは2個に分断する。
1個を株式100%戦略、もう1個を生活防衛資金戦略とする。
株式100%戦略の考え方はリタイア前と同じとする。
生活防衛資金戦略は4.2に定める。

4.2 生活防衛資金戦略の目的は株価の暴落時に株式を取り崩さないために別途つくるポートフォリオである。
よって配分は、年間標準生活費7年分以上(暴落からの回復が最長6年+取り崩し用の株式リターンを得る1年)、できれば10年分以上(CAPEの景気循環年数10年)、最低でも200万円x7年分=1400万円以上とする。
過去の市場暴落と回復年数
下記2案のどちらかを採用する。
①完全に無リスク資産として日本円現金および日本国債のみで作る。
メリット:日本円基準で絶対に下落しない
問題点:日本円へのリスクの取りすぎ、リターンは0付近になる。
②日本円現金および日本国債、金ETF、米国総合債券といったものをミックスして
株式下落時に円でほとんど下落しないポートフォリオを作成する。
メリット:インフレ分程度はリターンが稼げると思われる。
問題点:相関関数が崩れると株式と一緒に下落するかもしれない。

4.3 リタイア時は①および②の2点を満たすこと
① 株式100%戦略の現在評価額からインフレ差し引き後の期待リターンを算出して(JPモルガン長期リターン予測などから算出)、その手取りが年間標準生活費(例として200万円)を上回る。
簡易的な計算方法として株式100%戦略の資産の4%が年間標準生活費を上回る。(例として5000万円の資産であれば5000万円x4%=200万円)
② 生活防衛資金戦略に生活費7年分以上(できれば10年分以上)の資金を割り振る。
生活防衛資金戦略の配分を決めたら、残りのすべてを株式100%戦略にあてる。

4.4 もしリタイア後の相場暴落時に思っていたより株式の下落幅が大きく、暴落が長期間に渡り、資産の毀損に不安を感じたり、株式に追加資金を投入したくなったり、リタイア生活の継続が困難に感じたのなら、株式を取り崩すことはせずに、また暴落が終わるまで短期で働いて株式に追加資金を積み立てればよい。
  1. 投資指針
  2. | コメント:0

2017年12月 短期投資方針

主な変更:リタイア後の資産配分にオールシーズン戦略を検討事項として取り入れました。
願わくばこの馬鹿な投資家に普遍的な投資戦略と心の平穏を・・・


① 投資戦略

1.1 投資の資産配分は日本円現金と株式で持つ。
ただしリタイア後は別の資産分配となる。(② リタイア戦略参照)
株式はETFと持株会に大別される。

2.1 現金は日本円として銀行口座もしくは証券口座にいつでも引き出せる形で持つ。
現金は失業や病気などに備えて生活費の2年分持つ。(月20万円として480万円)
残りはすべて株式に投資する。(シーゲルやセイラー、バフェットのアドバイスを元にしている)

3.1 コア戦略はロナルドリード氏を参考に生涯バイアンドホールドする。
セルリバランスは年に1回まで(12月実施)

3.2 持株会を含まない株式をETFで保有し、ETF全体の長期的中立バランスは米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=30~40:40~50:10:10とする。
中立バランスは、人口増加率、2050年の世界の時価総額比率、地域分散の視点から決定している。
中立バランスを基準に、各地域のCAPE・PER・PBRを主に参考指標にしてオーバーウェイト・アンダーウェイトを決める。
新興国株式は少なくとも8か国程度(1か国あたり12.5%)に分散させて特定国の為替リスクを打ち消す必要がある。

3.3 ETF内のコア戦略:サテライト戦略の比率はETF全体の80%以上:20%以下とする。
※サテライト戦略は資産を守るため20%以下とする
またサテライト戦略はギャンブルであり、コア戦略の利益を棄損浸食しないため下がってもナンピンしない買いっぱなし戦略にする

3:4 コア戦略は超低コスト(経費率0.2%以下)のETFによる株式ETFの世界分散投資を実施する。
生涯バイアンドホールドを目標とする。

3.5 サテライト戦略ETFの選定ではCAPEが7未満の国の株式インデックスETFをターゲットにする。
PBRが1未満、PERが7.5未満、人口増加国であればよりよい。
コスト(経費率)は1.0%以下とする。
CAPEが7未満の場合、5年間の年間収益率は21%となる資料を根拠に5年程度ホールドする。
世界で最もリスクの高い株式市場とは?(WSJ ロシア株投資について)
サテライト戦略はドブに捨てた金と思って5年程度売り買いしないで放置する。
(売買で手数料を失うよりは良いが、コア戦略の利益を浸食しないため、サテライト戦略はナンピン禁止で放置)
またサテライト戦略の1個の商品への投機は全金融資産の10%以下に抑える

4.1 2017年11月中旬~2018年2月中旬の株式ETF資産の目標値は各地域の割安割高判断(CAPE、PER、PBR)から以下とする。
Global Stock Market Valuation Ratios
米国 40%→23%(アンダーウェイト)
ヨーロッパ 10%→10%(中立)
アジアパシフィック 10%→10%(中立)
新興国+サテライト(ロシア) 40%→43%+14%=57%(オーバーウェイト)
※ロシアを買いすぎたので他の地域の買い増しにより段階的に比率を下げていく

② リタイア戦略

1.1 リタイア時のポートフォリオは2個に分断する。
1個を株式100%戦略、もう1個を生活防衛資金戦略とする。
株式100%戦略の考え方はリタイア前と同じとする。
生活防衛資金戦略は1.2に定める。

1.2 生活防衛資金戦略の目的は株価の暴落時に株式を取り崩さないために別途つくるポートフォリオである。
よって配分は、年間標準生活費10年分以上(暴落からの回復が最長8~9年、景気循環年数は10年)、例として240万円x10年分=2400万円以上とする。
作成方法には3つのアイディアがある。
①完全に無リスク資産として日本円現金および日本国債のみで作る。
メリット:絶対に下落しない
問題点:日本円へのリスクの取りすぎ、リターンは0になる。
②日本円現金および日本国債、金ETF、米国政府債券、米国総合債券といったものをミックスして
株式下落時にほとんど下落しないポートフォリオを作成する。
メリット:インフレ分程度はリターンが稼げると思われる。
問題点:相関関数が崩れると株式と一緒に下落するかもしれない。
③オールシーズンポートフォリオをとる。
世界株式30:米国政府20年超債券40:米国政府7~10年債券15:コモディティ7.5:金7:5
メリット:リターンはインフレより高くなる。
問題点:ドルでは価値をキープできるが日本円では株価と一緒に大きく下がる。

1.3 リタイア時は①および②の2点を満たすこと
① 資産全体の現在評価額からインフレ差し引き後の期待リターンを算出して(JPモルガン長期リターン予測などから算出)、その手取りが年間標準生活費(例として240万円)を上回る。
簡易的な計算方法として資産の3%が年間標準生活費を上回る。(例として8000万円の資産であれば8000万円x3%=240万円)
② 生活防衛資金戦略に生活費10年分以上の資金を割り振る。
生活防衛資金戦略の配分を決めたら、残りのすべてを株式100%戦略にあてる。

1.4 もしリタイア後の相場暴落時に思っていたより株式の下落幅が大きく、暴落が長期間に渡り、資産の毀損に不安を感じたり、株式に追加資金を投入したくなったり、リタイア生活の継続が困難に感じたのなら、株式を取り崩すことはせずに、また暴落が終わるまで短期で働いて株式に追加資金を積み立てればよい。
  1. 投資指針
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2017年11月 短期投資方針 rev1

願わくばこの馬鹿な投資家に普遍的な投資戦略と心の平穏を・・・


① 投資戦略

1.1 投資の資産配分は現金と株式で持つ。
株式はETFと持株会に大別される。

2.1 現金はその一部を日本国債、金ETFといった株式と逆相関する資産を持っても良い。
株式:日本円現金比率=80~90:20〜10(シーゲルやセイラー、バフェットのアドバイスを元にしている)

3.1 株式はロナルドリード氏を参考に生涯バイアンドホールドする。
セルリバランスは年に1回まで(12月実施)

3.2 持株会を含まない株式をETFで保有し、ETFの中立バランスは米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=40:40:10:10とする。
ETF全体の中立バランスは、人口増加率、2050年の世界の時価総額比率、地域分散の視点から決定している。
ETF全体の中立バランスを基準に、各地域のCAPEを基本に、PERとPBRも参考にしてオーバーウェイト・アンダーウェイトを決める。

3.3 ETF内のコア戦略:サテライト戦略の比率はETF全体の80%以上:20%以下とする。

3:4 コア戦略は超低コスト(経費率0.2%以下)のETFによる株式ETFの世界分散投資を実施する。

3.5 サテライト戦略ETFの選定では主にCAPEが7未満の国の株式インデックスETFをターゲットにする。
コスト(経費率)は1.0%以下とする。
PBRが1未満、人口増加国であればよりよい。
CAPEが7未満の場合、5年間の年間収益率は21%となる資料を根拠にホールドする。
世界で最もリスクの高い株式市場とは?(WSJ ロシア株投資について)

4.1 2017年11月中旬~2018年2月中旬の株式ETF資産の目標値は各地域の割安割高判断(CAPE、PER、PBR)から以下とする。
Global Stock Market Valuation Ratios
米国 40%→20%(アンダーウェイト)
ヨーロッパ 10%→10%(中立)
アジアパシフィック 10%→10%(中立)
新興国+新興国サテライト(ロシア) 40%→45%+15%(オーバーウェイト)
※ロシア株式を全資産の10%前後まで保有割合減らすため調整

② リタイア戦略

1.1 リタイアとはそれ以降、旅行や無職、労働を問わず、好きなことをして生きることである。

1.2 リタイア時に必要な資産としては3つの条件をみたすこと。
A 無リスク資産および金ETFを年間最低生活費(例として生活費8.5万円、保険0.5万円、年金0円、家賃4万円より年間156万円)6年分以上(できれば10年分以上)、生活防衛資金として確保している。
B 資産の現在評価額からインフレ差し引き後の期待リターンを算出して(JPモルガン長期リターン予測などから算出)、その手取りが年間標準生活費(例として240万円)を上回る。
簡易的な計算方法として資産の80%以上を株式でもったポートフォリオでは、資産の3%が年間標準生活費を上回る。(例として8000万円の資産であれば8000万円x3%=240万円)
C 株式に2標準偏差(簡易的に世界に分散された株式の標準偏差を21程度とする)の暴落が起きた時に、資産の3%が年間最低生活費を上回る。
例:
下落前資産8000万円(株式6400万円 無リスク資産および金1600万円)
株式が2標準偏差の下落:株式6400万円x0.58=3712万円 無リスク資産および金1600万円 合計5312万円
下落後資産の3%:5312万円x3%=159万円(>156万円)

1.3 もしリタイア後の相場暴落時に思っていたより株式の下落幅が大きく、暴落が長期間に渡り、資産の毀損に不安を感じたり、株式に追加資金を投入したくなったり、リタイア生活の継続が困難に感じたのなら、株式を取り崩すことはせずに、また暴落が終わるまで短期で働いて株式に追加資金を積み立てればよい。
  1. 投資指針
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