靴磨きおじさんの米国ETF投資

国別バリュエーションの見方を勉強したい そんなとき参考になる記事

ETFの80%をしめるコア戦略は、少しだけオーバーウェイトアンダーウェイトを自己判断で行いますが
実質的に低コストETFによる世界株式への分散投資とバイアンドホールドであり
この部分は、一時期資産の一部がなぜか米国個別株に旅立ちましたが、ほぼ5年間で戦略が変わっていません。
投資信託によるインデックスファンドからETFへのリレーがあったものの、それもホールドの一貫であったと考えると
結局投資にあてる金の半分か6割くらいは、5年間株式インデックス指数を買うだけでなにもしていないことになります。
そしてこの5年間のリターンのほとんども、おそらくこの部分が稼ぎ出してきたのでしょう・・・

さて、ETFの残り20%は、抑えきれないテンプルトン卿へのあこがれを具現化したバリューハンティング戦略です。
具体的には頭が悪いので、現状ルールは
CAPEが7未満の国に投資して5年程度様子見する
PB ratio1未満や人口増加国ならさらにプラス評価

これだけです。
とはいえ、超低PEかつ低PBを買い漁る戦略はグレアムやテンプルトンも実施していた由緒正しく有効性が消えなさそうな手段です。
今なら当然のごとくロシアです・・・
これは過去の有用性のエビデンスデータもあるのですが難易度が低いところが好きです。


本当はグローバル・マクロな割安割高判断というのはもっと複雑にするそうです。
たけぼうさんという人の記事が好きでよく読むのですが
(たけぼうさんはたぶん年単位程度の中期売買型で、超長期でほぼ一生売る気がなく、サテライト戦略の投機でも5年程度のホールドを見ているぼくとはスタイルがわりと違うのですが勉強になる)
とくに新興国投資ではこの4点が重要だそうです。

・貿易収支
・外貨準備高
・インフレ
・政策金利の方向性

それからMarket Hackの新興国記事を3回読むと傾向がわかるそうです。
たけぼうの誰でもできる「なんちゃってグローバルマクロ戦略」
新興国株投資で気をつけたい事とBRICS経済状況
ロシア_マクロデータ分析
金利は超重要

markethack

よく勉強しようと思います。
とはいえ・・・あくまでも主軸は格安のバリュエーション国であること。
他のことは味付けのバックアップというのが自分のバリュー投資に対するスタイルです。

また、国や地域の割安判断をするときにこの広瀬隆雄氏は参考にしていません。
いつも言動を見ているのは、シラー、シーゲル、ダリオ、ガンドラック、ジム・ロジャーズ、それにマークファーバー。
あとは日本の萩野琢英氏です。
こういった人々の考え方を信用して、先生の話を聞く生徒のように、彼らの話にいつも耳を傾けています。
まあテンプルトンが今の時代を生きていたら、いつでも彼のフォロワーだったでしょうが・・・

以上、今回の記事はぶっちゃけ自分の勉強用メモでした。

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激安ETFのうち最も考慮すべき費用は2重課税である 投資信託と何%差が出るのか調べてみた

 今回の記事は自分でも前からちょっと気になっていたことなので自分のメモがてら調べてみた。

コストには運用会社の取り分と税金がある。
そして今まで運用会社の取り分、すなわちETFの経費率と、投資信託の実質コストに多大な差があったため、検討せずとも費用の面ではETFを買ったほうがいいと思ってきた。
少なくとも5年前投資をはじめたときは、海外株式インデックスの投資信託の信託報酬0.6%、実質コストはそれ以上(0.8%とか1%)という世界だったので、経費率0.1%、0.2%のETFとコスト面では比べるまだもなかった。
しかし現在両者のコストがとても近接しており、そうなるとどっちがオトクなのか気になってきた。

ちなみに僕自身はコストだけでなく、運用額がとても巨額で償還リスクが限りなく低い超大手企業のETFが好みです。
もう一つ、自分は先進国でも、米国、ヨーロッパ、パシフィックと分けて配分を決めたいし、ロシアのように大ディスカウント国があったらそこだけ買ってみたいというのもあり、(また将来ブラックロックやバンガードは新興国も分裂した低コストETFを出す可能性がとても高いと思う)その点でもETFが好きです。
しかし現状コスト面ではどっちがどのくらい有利なのかというのは知っておきたい。


今回は配当税について調べる。
配当税は複利で影響して税率も高いので0.05%や0.1%の維持コスト差より大きく将来リターンに影響すると思っている。

さて、まず課税方法ですが、ETF配当には2重で課税されている。
まずアメリカで10%、次に引かれた額に対して日本で20%、合計で30%の配当税が引かれる。
これがめちゃくちゃでかい。
PFFのような高配当でほぼキャピタルゲインなしの銘柄を日本から買ったらじつはリターンがしょぼくれてるのはこいつが悪さしているためだ。
具体的には配当5.6%で銘柄の値段がずっと一緒だと配当の30%もっていかれるので年リターンは3.9%になってしまう。
逆にバークシャーのバフェットはこの配当税の複利による恐ろしさを知っているため、現金で配るくらいなら同じ金を社内投資に使い株価をあげているという話です。

日本の信託報酬について詳しくないが、アメリカで配当が10%課税されて吐き出されたあと、日本には帰ってこずにそのまま再投資されるので、日本側の配当税がかかっていないというネットの書き込みをみた。
本当だろうか?
真偽はしらないけど今回はこのパターンについて検討する。

条件
・4パターン調べる
①配当2%のETF
②配当2%の投資信託(すべて米国側で配当再投資)
③配当3%のETF
④配当3%の投資信託(すべて米国側で配当再投資)
・配当税はアメリカで10%日本で20%(面倒なのでETFは一括毎年税率30%)
・30年間運用して引き出す。引き出すときは投資信託側は配当に20%日本での税金を払う(扱いはキャピタル・ゲイン税になる)
・計算に使うサイト
積立計算(複利毎課税) - 高精度計算サイト


①配当2%のETFの30年間リターン
上記サイトで
年利率
2
利息端数
四捨五入
積立年数
30
毎月積み立て額
0
積立前元金
100万円
複利
年複利
利息組み込み
期初
課税方式
複利毎30%

この条件で計算してみると、100万円が152万円になった。
つまり配当によるリターンは30年間で52%
年あたりリターンは当然ながら計算するまでもなく1.4%になる。

②配当2%の投資信託(すべて米国側で配当再投資)の30年間リターン
これを調べるためにはこうする。
まず複利前課税を10%にして30年後リターンを調べる。
すると結果は171万円になる。
しかしこれでは終わらない。
この人は71万円に対して、30年後の引き落とし時にキャピタルゲイン税20%を払わなくてはいけない。
これは20%なので14万円である。
というわけでリターンは57万円、57%になった。
30年間で57万円のリターンは非課税での年利1.5%と同等だ。

配当2%程度の配当率で投資信託とETFの配当課税制度によるリターン差は
30年間運用した場合、ETF側が年0.1%程度リターンを毀損している


次は3%程度の配当について検討しておく。
先に言っておこう。
差は広がるだろうが、現在世界的な配当率は2%程度で、また配当3%の世の中がそのうちやってくるかはわからない。


①配当2%のETFの30年間リターン
上記サイトで
年利率
3
利息端数
四捨五入
積立年数
30
毎月積み立て額
0
積立前元金
100万円
複利
年複利
利息組み込み
期初
課税方式
複利毎30%

この条件で計算してみると、100万円が187万円になった。
つまり配当によるリターンは30年間で87%
年あたりリターンは当然ながら計算するまでもなく2.1%になる。

②配当3%の投資信託(すべて米国側で配当再投資)の30年間リターン
これを調べるためにはこうする。
まず複利前課税を10%にして30年後リターンを調べる。
すると結果は222万円になる。
しかしこれでは終わらない。
この122万円に対して、30年後の引き落とし時にキャピタルゲイン税20%を払わなくてはいけない。
これは20%なので24.4万円である。
というわけでリターンは98万円、98%になった。
30年間で98万円のリターンは非課税での年利2.3%と同等だ。

配当3%程度の配当率で投資信託とETFの配当課税制度によるリターン差は
ETF側が年0.2%程度リターンを毀損している



以上が結果です。
どう感じたでしょうか?
僕としてはイメージしてたより差が少ないなと感じました。
年あたりの配当2重課税によるETF側の不利が0.1%しかない状態だと、まだ維持コストはETF側に有利だと思います。
コストで明らかに(資産形成に影響を与えるレベルで)投資信託側が有利になる、また商品選択肢がETF並に豊富になる
この2点を満たしたら、ぼくもETFではなく投資信託を積立てるかもしれません。
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世界で最もリスクの高い株式市場とは?(WSJ ロシア株投資について)

自分の投資根拠の一つである最重要記事で、そのうち消されてしまうかもしれないので今のうちにメモで残しておきたく・・・
※この記事の著作権はWSJおよびJOE LIGHT氏でありわたしはこの記事を自らの営利目的には使いません

世界で最もリスクの高い株式市場とは?

By JOE LIGHT
2014 年 3 月 24 日 18:27 JST

一国の株式市場がこれほど下がることはめったにない。しかし、より妙味を求める投資家は丈夫な胃が必要だ。

 ロシアの代表的な株価指数であるRTSは年初から21%安となっている。ウクライナでの危機の高まりが西側諸国からの制裁や武力衝突につながるとの懸念から売られている。

 投資家の多くは様子見姿勢を崩し、ロシアから資金を引き揚げている。マサチューセッツ州ケンブリッジに拠点を置く調査会社EPFRグローバルによると、今年に入ってロシア株にほぼ特化した上場投資信託(ETF)や投資信託からは6億ドル(約610億円)以上が流出した。

 様子見を続ける余裕のある投資家は、地政学上の動きを受けて大幅に割安な水準で取引されているロシアをはじめとする国々の株式への投資で高収益を上げることができるかもしれない。

 多くの投資家は主要指標として、株価をインフレ調整後の10年平均利益で割った数値を使っている。この指標には、利益の測定期間を長くすることで景気循環が利益に及ぼす影響を排除するという狙いがある。

カンブリア・インベストメント・マネジメント(CIM)によると、この手法による2月末時点のロシアの株価収益率(PER)は6.5倍。これに対して米国のPERは25倍だ。

 CIMは1980年から各年の年末に44カ国の長期的PERを測定しているが、市場別・年度別の累計800件のデータの中でPERが7倍を割ったことは28回しかない。

しかし、そのようにPERが低いときに行った投資は十分な収益を上げている。CIMによると、PERが7倍を割り込んだ翌年には、その国の株式市場の平均収益率は31%となり、その後5年間の年間収益率は21%となっている。

 例えば、アイルランド株の13年年初時点のPERは5倍だった。iシェアーズMSCIアイルランド・キャップトETF  の昨年の収益率(配当を含む)は46%に上昇した。

もちろん警戒すべき重要な点も幾つかある。割安だった国の株価が回復せずにさらに下がることもある。例えば、13年1月末時点のロシア株のPERは7.5倍だった。

 2月末時点でPERが7倍を割り込んでいた国はロシアとギリシャ(4.3倍)だけだった。ハンガリーは7.9倍、オーストリアは8.8倍だった。(ウクライナのPERは調査対象外)

 地政学上の危機に直面する国の株価がそのまま回復しないことも時折ある。1917年にロシア革命が起きて以降、同国には70年以上、株式市場が存在しなかった。中国でも共産党が1949年に勝利した後に、民間の資産は没収された。

多くの投資顧問会社は現在でも汚職や、資本規制によって投資収益を帳消しにされるのではないかとの懸念から、ロシア株への投資を全面的に控えている。

 ロシアやギリシャの株式に特化したファンドのコストは比較的高い。年間経費率はマーケット・ベクターズ・ロシアETFが0.62%、iシェアーズMSCIロシア・キャップトETFも0.62%、グローバルX FTSEギリシャ20ETFは0.65%。モーニングスターによると、世界の株式に投資するETFの平均経費率は約0.58%だ。

 それほど高いリスクを取れない投資家には、分散型の新興国ETFに投資するという道もある。ポートフォリオの約6%をロシア株に投資するバンガードFTSEエマージング・マーケッツETF  の経費率は0.15%だ。
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インデックスファンドの信託報酬引き下げ競争と繰上げ償還が気になってしまう投資家へ

インデックス投資家は、最近特にコスト引き下げ競争が活発になってしまうため、新しい低コストインデックスが出る度に、全て乗り換えようか、今の銘柄に継続投資しようか、新規積立分だけ新しい銘柄に移そうかと、嬉しい悩みがあると思います。
ぼくも以前同じで、新しい低コストインデックスが出るたびに新規積立先を変えていたので、先進国株式、新興国株式共に、数個ずつファンドを買っていました。
このようなことが続くと問題は2点あります。

問題1 売却費用と実質コストを比較してちゃんと一番安い戦略を取れているか心配
わざわざ毎回計算するのも面倒だし、心配ですね。
でもダントツで本当の心配は 問題2 だと思います。

問題2 繰り上げ償還
なぜ繰り上げ償還が心配かといったら、ものすごい巨大な税金を払うことになるからです。
信託報酬の実質コストが0.1%や0.3%違っても、10年や20年で出る差は微々たるものですね。
実は大した問題じゃないと思います。
しかし、ファンドが不人気で商品がなくなってしまうときに、繰り上げ償還が起こるとその時の利益の20%が強制的にごっそりと持っていかれます。
これは10年や20年積み立てたあとに実行されると、本当に信託報酬なんてどうでもいいような巨大な額を持っていかれます。
たとえばぼくは今年、4年間強つみたてていた新興国と先進国の株式インデックスを1000万円程度ETFにリレーするために解約しましたが、元本800万円で200万円の利益が乗っていたため、40万円もっていかれました!
たった4年の積立で評価額の4%が税金で抜き取られたのですから、積み立ててから10年、20年後に資産のリレーなんてしたら大変な額になります。
じつは昨年後半も1000万円くらいインデックスファンドから米国株口座に資金移動しているので、昨年分と合わせるといったいどれだけ税金払って資産目減りさせてしまったんだと憂鬱になるのですが・・・(知りたくないのであえて額は確認はしない 笑)
このリレーや繰り上げ償還で失うキャピタルゲイン税(値上がり益の20%)は、本来売却しなければそのまま複利で増える雪だるまの芯になる部分です。
ぼくでいうと、今年のリレーで失った税金40万円、それから昨年のリレーで失った??万円、まるまる、年5~7%の複利で増殖させる種をなくしてしまったのです。
そういうわけで、繰り上げ償還の恐ろしさがわかったと思いますが、ここでインデックス投資家に耳寄りの話がありますよ。(詐欺じゃありません)

解決方法 米国ETFを書いたまえ
米国ETFのメリットは3点あります。

1主要クラスは異常に維持コストが安い
2主要製品は巨大な規模で運用されており償還リスクがほぼない
3製品バリエーションがすごいインデックス投資家のディズニーランド夢の国

1についてですが、「関東在住福岡人のまったり投資日記」さんが、昨年末時点での主要クラスのコストをまとめてくださってます。
iShares CoreシリーズのETFコストが引き下げられたタイミングで、バンガードETFとのパフォーマンスの差を確認してみた

この表は便利なのでぼくはたまに見てます。garboflashさんすみませんがすばらしい表をお借りします。
iShares-Vanguard-Cost-161008.png

経費率をインデックスファンドの実質コストとくらべてみましょう。
どのくらい有利か体感できるはずです。
マネックス証券ですと、バンガードの商品はこのリストのほぼ全部、
米国ETFの維持費は、正直、ほぼタダ同然、維持費0の個別株と似たようなものです。
(配当に課せられる30%の配当税のほうが遥かにリターン毀損します)
インデックス投資に関しては、米国人は未来を生きています。
そこは素直に認めて彼らの製品にタダ乗りするのが賢明なところです。
それから購入時は、たとえばマネックス証券なら、1111ドルを購入したときに購入手数料5ドル(購入額の0.45%)で、それ以下の購入額でも一律5ドルなので、最低限1111ドル以上で積立てるのが得策です。
とすると、せめて3ヶ月に1回か、半年に1回くらいは1111ドルを準備できるようにしたほうがいいかと思いますけど、そのくらいなら個人投資家でも無理なくいけますよね?
コストは基本的にバンガードが最強、しかしバンガードが値下げをするとi Sharesは毎回値下げして食いついてくるという構造になっていますので、バンガードか、i Sharesの製品が好みだったらi Sharesか、くらいに考えればいいと思います。

2の償還リスクですが、たとえば有名なS&P500のインデックスSPYは23兆円という意味のわからない資産規模です。
ちなみに靴磨きおじさんの保有しているものでは、新興国株式VWOで5兆円、ヨーロッパ株式VGKで1兆円、パシフィック株式VPLで3000億円、S&P500のVOOで3兆円、米国小型株のIJRで1.7兆円、ロシア株式のERUSで300億円となっています。
ちなみにロシアは大きな規模のETFがよかったらRSXという2000億円規模のETFもあります。
見ての通り、VPLとERUS以外、まるでドラゴンボールの超サイヤ人オールスターのような資産規模インフレ状態とわかります。
ほとんど償還など起こりようがありません。

3つめの製品バリエーションですが、これもすごく良いですね。
もし一括で世界株式に分散投資したかったらVTという製品が経費率0.11%であります。
新興国、米国、その他先進国の3分割で投資したかったら、VWO、VTI、VEAという超低コスト株式ETFがあります。
米国に関しては日本の証券で購入可能な製品だけでも、信じられないくらい大量に細分化されており
たとえば靴磨きおじさんのように、巨大企業+大型株と、小型株+マイクロ株を分けて買いたかったら、S&P500のためにVOO、小型株マイクロ株にIJRという風に超低コスト製品があります。
あなたが、「米国の小型かつ低PER銘柄だけ集めたファーマ・フレンチの研究に沿った超低コストETFがほしい!」と意味のわからないほどマニアックな依頼をしても、VBRというそれ用の製品があります。
米国以外の個別株についても、主要国はiSharesあたりがだいたいの国の株式インデックスETFを出しています。
たとえば靴磨きおじさんのようにロシアが欲しかったらERUSやRSXがあります。
こちらは数百億円~5000億円以下と資産規模が小さいのと、経費率が0.5~0.7%程度と高めですが、ないよりは選択肢があるだけありがたいのです。

日本の有名な世界経済インデックスファンドで資産規模500億円、たわらノーロード先進国株式で資産規模100億円程度ですから、米国ETFがいかに巨大で償還と無縁に運用されているかわかるかと思います。
そもそも米国ETFの各目玉商品は、ブリッジウォーターのレイ・ダリオなど兆円単位の購入をする顧客を世界中に抱えていますので、文字通り桁違いの信頼性、低コスト、流動性、容量が必要なのです。
また、S&P500や新興国株式など、日本のインデックスファンドのうち低コスト製品とされているものには、単にVWOのような低コストETFを買ってきてそれに手数料を乗っけて売っているような製品も多いですから、それなら自分で直接ETFを買い付けてしまったほうがいいかと思います。
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山崎元氏の本音の投資教室がレイ・ダリオの『個人投資家向け全天候型ポートフォリオ』をわかりやすく解説!

なんだか単なる記事はっつけ転載になって申し訳ないですが・・・
自分の参照用メモもかねて・・・

第299回 全ての環境で負けないポートフォリオを考える

山崎元氏はとくに『本音の投資教室』が最高のサイトです。
もっとも勉強になるサイトの一つです。
今回レイ・ダリオの全天候型ポートフォリオについて詳しくわかりやすく解説してくださっています。
オリジナルの全天候型ポートフォリオは簡単に調べられますが・・・商売の邪魔をして恩を仇で返す気はないので、気になる人は本を購入してください。

どちらかというと非常に大きな資産をすでに持つ人が自分の資産を守るための構成、もしくはほぼ資産の変動を受け入れられない許容度の性格の人がインフレ負けしないための構成という認識です。
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