靴磨きおじさんの米国株・インデックス投資

山崎元氏の本音の投資教室がレイ・ダリオの『個人投資家向け全天候型ポートフォリオ』をわかりやすく解説!

なんだか単なる記事はっつけ転載になって申し訳ないですが・・・
自分の参照用メモもかねて・・・

第299回 全ての環境で負けないポートフォリオを考える

山崎元氏はとくに『本音の投資教室』が最高のサイトです。
もっとも勉強になるサイトの一つです。
今回レイ・ダリオの全天候型ポートフォリオについて詳しくわかりやすく解説してくださっています。
オリジナルの全天候型ポートフォリオは簡単に調べられますが・・・商売の邪魔をして恩を仇で返す気はないので、気になる人は本を購入してください。

どちらかというと非常に大きな資産をすでに持つ人が自分の資産を守るための構成、もしくはほぼ資産の変動を受け入れられない許容度の性格の人がインフレ負けしないための構成という認識です。
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レイ・ダリオの6月度ポジションの更新が来た~ 米国から引き続き資金を逃して新興国と他の先進国に追加投資するブリッジウォーター

ibillionaire レイ・ダリオのポジション

6月度ポジションのF13が提出され、マネックスのi ビリオネア指数の情報も6月度のポジションに更新されました。
個人的に一番注目しているレイ・ダリオのポジションですが、いよいよETFだらけです。

新興国株式 57.76%
29.50% VWO
21.43% EEM
3.16% IEMG
1.96% EWZ
1.39% EWY
0.32% EWT

米国株式 22.17%
21.25% SPY
0.92% IVV

先進国(北米以外)株式 1.53%
0.53% VEA
0.53% EFA
0.47% IEFA

米国社債+国債 4.54%
1.62% LQD
1.28%  TIP
0.84% TLT
0.80% HYG

新興国債券 0.71%
0.71% EMB

金 0.96%
0.62% GLD
0.34% IAU

他 12.33%
12.33% ほとんど米国個別株

新興国株式により積極的になりました。
VWOの取得単価が大きく下がっており
高く買ったVWOだけ売ったのかな・・・?よく仕組みがわかりません。
33ドルで買ったならチャイナショックの底値を当てて買ったということなんですが、天才だからきっと余裕の芸当なんでしょう。
他に先進国(北米以外)株式、米国社債+国債、新興国債券、金に分散しており、米国株式のポジションを相当減らしています。
その他の12.33%を仮に全部米国個別株と仮定すると、米国株ETFと合わせて
米国株にとっているポジションは全体の34.5%です。
レイ・ダリオはバフェットのような米国株オンリー型と違って、グローバル・マクロ戦略により世界全体の金の動きを予測しながら、割安な地域、資産に資金投入するタイプの投資家です。
その彼がこういうポジションを取っている事実は注目しておいたほうがいいかもしれません。
また、ETFの比率が非常に高いことから、個人投資家が真似しやすい投資法と言われています。

株式においては大枠で、米国、先進国(北米以外)、新興国の3つに地域を分けて投資するようです。
金および債券を除外したポジション内の株式比率は
 新興国株式 57.76%
 米国株式 34.50%
 先進国(北米以外)株式 1.53%
となっていることから
新興国株式:米国株式:先進国(北米以外)株式=61.6:36.8:1.6
となっています。

VTI、VWO、VEAを使えば、僕達でもレイ・ダリオと同じタダ同然の維持手数料で、お手軽に同じことができるのですごい時代ですね・・・
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新興国と人口増加率とETF このあたりに関する興味深いデータとブログについて

ピクテのグローバル・マクロ分析動画は素晴らしいです。
あの動画を見るとしみじみ、もっと勉強を頑張って良い大学に行って、ピクテに入社して、そういうことに関われる仕事がしたかったと思います。
30前後で気づいたんですが、ぼくのやりたかったことはそっちだったんですね・・・
ただ、投資には良いところがあります。
自分の(小さな)資産を運用するかぎりは、誰でも好きなだけ勉強して、それを実践できるんです。
たしかにブリッジウォーターやピクテに入社する人生は叶いませんでしたが、自分の資産を運用する小さな機関投資家(笑)、専業投資家としては生きていても誰もとめないわけです。
はやく資産を大きくしてリタイアして好きなことを仕事にしたいですね。

さて、新興国の株式と人口動態に関する議論は、非常に好きで、よくネットでそれに絡むような記事を探しています。
今回のたぱぞうさんの記事も面白かったですね。
たぱぞうさんの記事にコメントしたかったのですが、いろいろ書きたいことがあって、そうだブログに書こうと思い直しました。
記憶にとどめたいポイントもいくつかあるので自分用のメモの意味もあります。

子どもの数の推移から分かる投資適格国とは
※たぱぞうさんの人口増加国に関する記事

この記事で触れられている「人口増加国株式に投資する商品」ですが、こういった商品が考えられます。

iTrust新興国株式
簡単にいうと新興国インデックスから主に人口停滞国の中国、台湾、韓国、ロシアを取り除いたインデックスです。
思想は完全に噛み合っています。
欠点は維持手数料。

グッゲンハイムMSCIエマージング・マーケット・イコール・ウェイトETF(EWEM)
ishipponさんの必見記事。
均等加重株価指数のETFです。
一般のVWOやEEMは中国韓国台湾の東アジア新興国3強が半分前後を占めてしまいます。
しかしこの均等荷重株価指数を使うことで、人口停滞国の割合が大幅に圧縮され、人口増加国の割合が多いインデックスになります。
もんだいはそこそこ高い維持手数料と、そもそもどこで売っているかわからないことです。
それから、グリーンブラッドが以前、米国インデックスで均等荷重株価指数を使うと時価総額加重平均より年2%リターンが改善すると指摘していましたが、EWEMはEEMに負けているという興味深い記事です。
一つの国の中での銘柄の均等荷重株価はバリュー戦略として意味があっても、国同士の均等荷重株価はバリュー戦略上は意味がないということかもしれません。(これはEWEMに意味がないという意味にミスリードしないでください。EWEMは一国への依存度を減らす意味でのリスクヘッジになっており良い考えだと思います)

iシェアーズ MSCI フロンティア 100 ETF
新興国の次に伸びる国々のインデックスで、実は2017年以降、人口増加のほとんどを担うのはこういった国々です。
現在ヨーロッパ新興国インデックス(というかぶっちゃけロシア)に次いで割安の地域です。
問題点は維持手数料が高い。

フロンティアマーケットは割安
※投資日記さんの、フロンティアマーケットの割安感に触れた記事

そもそもポイントは、21世紀の人口増加率はほとんどこういったフロンティア国が担うことを認識すべきです。(とくにアフリカ)
人口増加率については
ヨーロッパおよび日本→停滞~減少
新興国および米国やオーストラリアなど→微増~停滞
フロンティアおよびアフリカ→増
こうなることは確定しています。
そして経済については2017年~2050年で、BRICS+インドネシアが米国と共に世界経済の上位を牛耳ります。
そこに2050年~2100年でアフリカが存在感を増していく、というのが、現在予測されている(かなり濃厚な可能性の)未来です。
ですので、人口増加の観点ではアフリカ+フロンティアマーケット、世界シェアの面ではBRICS+米国が、今後30年間の世界経済トレンドです。
ぼくはBRICSと米国を重視しています。
BRICSは一過性のブームではなく、2050年までにかけてGDPの視点では世界経済の大半を、米国を押しのけて乗っ取ってしまうシナリオが確実視されている非常に重要な国々です。
毎回触れるのですが・・・これが米国と新興国(BRICS)を自分がオーバーウェイトする理由です。
米国とBRICSは割安ならいつでも買い増し続けると思います。

国別ETF
さて、人口増加国への投資ですが、最後の提案が、米国証券会社の国別ETFです。
問題は維持手数料が0.6~0.7%とやや高いことですが、意外と頑張っている印象ですね。
もっと安ければもっと助かりますが。
もう一つの問題は、主要国くらいしか商品がないことです。
たとえば今パキスタンがやすいですが、パキスタンを扱った商品は米国株口座にはないようです。


さて、人口増加率と株式リターンの関係ですが、投資日記さんが完全に相関しているグラフを載せています。
必見記事です。

人口と経済成長は株式リターンにとって重要

これは当然で、国に人が増えて発展するだけではなく、そもそも若い人が増え続ける国の株式市場はカントリーバイアスによる買い圧力がかかりますよね?

(逆のことをあえて素人の僕が言ってしまいましょう。老人だらけでしかも人口が減り始めたら、人も減るし、残った人も老後の資金の取崩をするし、かれらの持つ証券はカントリーバイアスにより自国の株式が多いでしょう。売り圧力がかかりませんか?これが僕がヨーロッパや日本の市場で懸念していることです。
シーゲルが著書のなかで今後先進国の老人が売った株式を金持ちになっていく新興国の人間が買い支えるので株価を維持すると、はっきり言って希望的な観測を載せていますが、どう考えてもみんな自国の株を中心に買うはずですよね。

ですので人口増加国の株式市場が有利だとして、何も矛盾はないですね。



木村昭二さんが今回の新興国の伸びについて、まるでこの話を裏付けるようなことをつぶやいています。
つまり新興国の機関投資家や個々人そのものが金持ちになってきて株価を押し上げるようになってきたので、以前のような、米国の資金の投資と引き上げによる影響が年々減り続けているのです。
中国の1997年のGDPは米国の11%でした。
今は・・・すでに米国の60%まで迫っています。
すでに、米国の60%のモノでも、金融商品でも、買う力を持っているということです。
2050年にはどうなっていると思いますか・・・

さて、実際の人口増加率をETFで見るとこのようになります。

新興国バリュエーションについての検討

これは実際に僕が時価総額荷重と各国人口増加率から電卓をたたいて出した数字です。
VTI 0.96
VPL 0.33
VGK 0.44
VWO 0.77
IEMG 0.68
主要ETFでは米国、次いで韓国を除く新興国が強いことがわかります。
FM(フロンティア)は、非常に高い数字が出ると思いますが
2017~2050年ではまだ、VTIやVWOの経済規模と比べると極小の規模です。
そのあたりも総合的に判断してポートフォリオでどういう長期的な地域バランスを考えるかということです。


さて、どうだったでしょうか。
今回は新興国と人口増加に関してかなり熱心に書きました。
とくにグローバル・マクロと新興国株式に興味がある人の参考資料になれば嬉しいです。
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タイミングを見て投資をするのは不可能という意見 暴落時に買い増せばほとんどの投資家に勝てるという意見

タイミングをみて投資をするのはほぼ不可能だろうという意見がある。
あとから見てその時が安かったか高かったかはじめてわかるという考えです。
これもまた最もな話です。


①暴落時のタイミング投資は可能か
反面、有名なバリュー投資家の多くは、たとえばバフェットやテンプルトンは
「テクニックや知識以前に、市場が総悲観のときに喜々として買い増しできるメンタルがあれば、その時点でほとんどの投資家には勝てる」
と指摘しており、過去のチャートの歴史を見ても、その通りだなと思います。
つまり、たとえば2000年のITショックや、2008年頃の金融危機のときに大幅に積み増せる人は、平均的なインデックスを大幅に上回る成績を簡単にアウトパフォームするでしょうし、2000年や2008年の暴落のときに、「今が安いか高いかわからない」ということはあり得るでしょうか?
明確に市場は暴落している、将来は絶望的であると、ニュースに出ているはずです。
すると、微妙な時期のタイミングは測れないですが、明確な大暴落はわかりやすく捉えられるはずで、メンタルではなくテクニックの面では、誰もが大暴落だと判断していつもより多く株式に積み増すことは難しくないはずですね。
ではまず仮定として「リーマンショックや2000年のITショックレベルの暴落は誰もが認識できる」とします。


②暴落時は何を買い増すべきか
暴落時に買い増す資産についてです。
一国のみを積み増すことはどれくらいのリスクでしょうか?
たとえば米国一国のみが暴落した場合、どうすればいいか。
米国が暴落をして、そのまま長期に渡り反発が起きなかった例は1930年の暴落まで遡ります。
この際は20年間近く株価が回復しなかったのです。
それ以降は、常に6年、7年以下程度で株価は元の高値を更新しました。
つまり、本当の意味で「100年に1度の暴落」でも起きない限り、米国市場はたった7年以内に回復する力を歴史上持っていました。
すると、暴落時に米国の市場インデックスを買うのはとても無難で安全な戦略と言っていいでしょう。
もちろん1930年と同じことが起こる心配をしてもいいですが、それは確率で言えば100年に1度、第三次世界大戦よりまだ起きにくい出来事だという認識はすべきでしょう。
もしくは暴落時に極端に大きく下がる銘柄があります。
Betaが大きく1を上回る銘柄です。
逆に、暴落時に非常に安全な、マクドナルドやウォルマートのような銘柄を買い増し対象から外すという発想です。
とくに歴史の長いそういった銘柄を、業界を分散して20社以上買い増すのも手かと思います。
うまく米国インデックスを出し抜けるかもしれません。
では他の国はどうでしょうか。
日本の例が参考になります。
日経平均は1989年の38900円の半値近くにあります。
つまり30年間近く、高値更新しておらず、米国以外の国で、かならず株価が数年間でもとに戻るというほうに賭けるのは、外れる可能性もそれなりにあります。
ですので、暴落が数か国に広がっているなら、国を分散する。
たとえば新興国全般が暴落した場合は、新興国インデックスに投資すればよい。
もし一国のみの暴落である場合、サテライト的に、あまり大きく賭けすぎない、ということがポイントになるかと思います。
(たとえば、ある時、英国一国が大暴落をして明らかに株式がお買い得になっても、資金の40%までしか賭けない、というように自分のポートフォリオの上限を決めておく)
また、バリュエーションを見ることはやはり大事かと思います。
1989年以降の日本の長期株価下落も、当時40~50だったPERが、30年間かけてゆっくりPER15という適正水準まで落ち続けただけである可能性はとても高いと思います。
どの国もPER10~20で調整されてきたなかで、20世紀後半の日本はなぜかPER40~50で推移してきたので、その不合理が近年修正されただけだと考えれば、もしPER10~20で株式を買っていれば、10年も20年も株価が停滞し続けるというのは起こる可能性がとても低いかもしれません。
もし適切なPERでその国の株式のインデックスを買った場合、この30年間の日本のような目にあう可能性はかなり低いかと思います。


②暴落に備えるためにどのように買うべきか
日経平均の長期下落や、2000年の米国のITバブルを見ていてよくわかることがあります。
異常な高値のときに買ってはならない、ということです。
やはり極端な暴落前はPERがあきらかに異常値を示しています。
このようなときに、そういう地域やセクターを買う必要があるでしょうか。
全くないと思います。
これを実行するだけで、日経平均のバブル崩壊や米国ITバブルは避けることができたはずです。
もう一つは、やはりドルコスト平均法なり、毎年買いすすめることです。
どこが高いか安いかわからなければ、そこそこに毎年買い進めればいいかと思います。
また、現在米国PER20が高いのも確かですが、この程度の高値なら、別に例年通り買い進めればいいでしょう。
もし米国企業の適切なPERが15だとして、25%高いだけなのです。
25%の高値など、5年あれば調整される金額です。
5年後の適正値で今買っていると思えば別に問題ではないでしょう。
ぼくが考える高値は、もっと極端な高値をつけた市場の話です。




どうでしょうか?
はたしてタイミングをはかって、安いときに市場を買い進めることは可能でしょうか。
極端に高すぎる市場を避けることは可能でしょうか。
一見可能に見えますが、歴史的には、そのタイミングを測ることは非常に難しいと言われています。
2016年1月頃に新興国が最安値をつけたことがありました。
2015年に43ドルだったVWOは30ドルまで下げ、現在そこから反発してまた43ドルまで戻っています。
30%以上暴落したことになります。
そのときの自分はどうだったでしょうか。
実は、その頃はまだ先進国株式、新興国株式、先進国債券、新興国債券の4つのインデックスに分散投資していた頃なのですが
暴落に気づきませんでした。
4つのクラスに分散していたので、下落幅が小さく、調整程度と思っていたのです。
また安値で買える期間もとても短かったです・・・
なので全く買い増しできませんでした。いつも通り普通に各クラスを積み立てただけです。
今は当時の機械的なインデックスのリバランスをしておらず、割安な地域やセクターを選好しています。
ですので、次に30%くらいのインデックスの下落があれば、バリュエーションを確認して、積極的に買い増したいと思いました。
可能かどうかはわかりませんが。
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グローバル・マクロの株式ETFによる売買判断の場合はレイ・ダリオのポートフォリオが参考になるかもしれない

現在新興国株式ETFで大きく(すでに株式全体の56%くらい)ポジションを取っているのは、自身の元々の考えもありますが、レイ・ダリオのパクリ投資をしているところも大きいです。
元々昨年末くらいまでは永続的に新興国株式ポジションは40~45%でしたが、米国と新興国のバリュエーションがさらに剥離しはじめたこと、レイ・ダリオのポジションをネットで知ったこと、ガンドラックの言動に大きく影響を受けたことで、新興国株式の比率を引き上げました。
またピクテの新興国バリュエーションについてのレポートの影響も大きいです。

とくにガンドラックやロジャーズのように、口頭でどうとでも言える投資家はともかく、レイ・ダリオのようにレポートを提出してポジションを開示している投資家は嘘のつきようがないでしょうから、本当に彼らが自分で得だと思っている保有銘柄をパクれるのでメリットが大きいです。
また、レイ・ダリオの場合は米国外にも大きくポジションを取るグローバルマクロ戦略で、しかもETFをメインに据えているため、個人投資家が容易にパクリ投資できる点が魅力です。
彼のポートフォリオ遍歴を詳しく調べる方法もあります。

u.s. securities and exchange commission

まずここのページにいきます。
Filingsのcompany filings searchに行きます。
company name にBridgewater associatesと入れて検索するとレイ・ダリオの会社の報告書が出てきます。
form13というのが保有銘柄報告書です。
2008年あたりだと新興国を全く持っていなかったですが、いつから新興国に強気になったんでしょう?と飛ばし飛ばし見ていくと・・・
なるほど2009年最後あたりから新興国ETFを買い始めて、その後、一貫して今までポートフォリオ内の比率をあげたことがわかりますね。(現在すでに57%が新興国ETFです)
とするとレイ・ダリオのこの戦略は少なくとも8年以上のバイアンドホールドで見られていることがわかります。
これはとても長期的で個人投資家が真似しやすいやり方です。

すると次は、どのくらいの水準まで行くと彼が新興国ETFが割高になったと感じるのか、そして何に買い換えるのか、定期的に彼のポジションを確認することでパクリ投資ができるというわけです。

僕自身、とくにETF戦略の売却について、まだきちんと考えがまとまっていません。
常に割安と思う地域を買い足して、売却しない、ロナルド・リードさんのような戦略を実践すれば、超長期(30年、40年単位の話です)では、市場平均か、市場平均にわずかに勝つかというところに収束していく可能性が高そうです。
もし年平均を市場より3%も、5%も、それ以上の良いものにしたい場合、売却戦略が必要になります。
しかしこれは、様々なデータでも示される通り、失敗する可能性のほうが高い諸刃の剣ですね。
これからどうするか決めなければいけません。(できれば定量的で機械的なルールがほしいと思っています。)
そんなとき、レイ・ダリオのような最高峰の投資家の売却タイミングが判断の一助になる可能性は高いと思います。
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