ETFを使ったグローバルマクロ戦略

リタイア後の生活防衛資金や債券の必要量に対する考え方

リタイア後に必要な生活防衛資金、債券の量について、自分は人と違う考え方をする。
よく「リタイア後はリスクを下げて債券量を40%に」とか、「年齢に合わせて債券を増やして」という説明があるが
自分の発想とことなる。
もしくは「期待リターンを高めるためリタイア後も株式100%で」というのもまた自分の考えと違う。

ファイナンシャルポインターの少し前の記事に
このリタイア後の生活防衛資金、債券の保有量について自分と同じ考えの意見が珍しく載っていたのでここにメモしておこう。

高配当株で失敗しない5箇条


When it comes to any investment, there's always some risk of losses, and the two tips above should make that abundantly clear. And while owning a diversified portfolio of dividend stocks across multiple industries will help reduce that risk, there will be short-term market drops that can drive down the value of your entire portfolio. On average, we get a 20% or greater market correction every five years or so, and a recession every decade that can bring the market down even further, and keep it down longer than the more common "correction."
The big takeaway here is that it's critically important to consider your investing time frame with your portfolio dollars. If you know you'll need to sell some of your stocks to generate enough cash within the next five years or less, you're probably overexposed to stocks. This is just as true for dividend stocks as any other class. The reality is, it's almost impossible to see the next crash before it's too late to get out of the market.
And while your long-term investments can just be left invested and ride out the downturn -- while you keep collecting your dividends -- more short-term needs should be kept in cash or high-quality bonds or bond funds. You won't have the same upside potential with that money, but you also won't see the value of a stock you were planning to sell to pay the bills fall by 30% unexpectedly.

市場の下落を常に回避するのは不可能だ。
そうした状況になった時に、受取配当と手許資金(現預金・債券)で生活できるよう、必要な金額を用意すべき。
株式を取り崩さなくてもいいよう5年分は用意すべきという。



この記事とまったく同意見で、リタイア後は、大きな下落時に株式を売らなくていいように
優良な国債や現金に生活費5年分程度は避けておくべきだ。

自分の考えは記事よりもっと保守的で、過去の傾向から最長6年程度の下落が世界に分散した株式に訪れるとし
最低で生活費7~8年分を、債券や現金、金ETFに分散した生活防衛資金専用のポートフォリオに分けるべきではないかと思っている。
記事も指摘するように、そうすれば株価が30%も暴落しているときに、わざわざ現金に変えて生活費に変えるような失敗もないからだ。
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ぼくには確信を持って言えるリターンを改善するための3つの提言がある ①サテライト戦略の真の意味に気づけ ②株価を確認するな ③アイディアを思いついてすぐ売買をやめろ

ぼくには個人投資家に3つの確信を持って推奨できる提言があります。
この3つは、5年間の投資経験で身をもって実感したものです。
しかも、すべて何回も実感し、そして失敗によって学んだことです。
実際に失敗をして自分のリターンを下げて、その結果学んだのです。
ぜんぶ題名に書いたら題が長くなってしまった。
それでは自分は今はこれがちゃんと実践できているのか?
いいえできていません。
できてないから自分への戒めも込めてここに書くのです。
この3つはこの1年の気づきの中ではかなり自分でも重要度の高いものです。
投資方針に盛り込もうか迷っている概念たちです。
ひとつ付き合ってもらって、あなたはどう思うか考えてもらえたら面白いです。


①サテライト戦略の真の意味に気づけ

サテライト戦略は知ったその日から違和感を覚える戦略です。
あの天下のバンガードが薦めるのにとても合理的といえない。
なぜか。
リターン最大化が目指せるのがサテライト部分ならコア部分など持たずにサテライト戦略100%にすればよろしい。
コア部分のほうが想定リターンが高いならコア100%にすればいいのに、なぜそうしないか?
これがひっかかるのです。
両者に相関関数の考えもないため、ほかの一定の合理性を持った戦略と違いサテライト戦略には違和感が残ります。
そしてぼくは一つの結論に達しました。
サテライト戦略はサテライト戦略の愚かさから投資家を守るために存在する
サテライト戦略はプログレッシブナイフじゃなくてエヴァ初号機の拘束具

どういうことか。
結局コア部分になる世界分散された低コスト株式インデックスのリターンを長期で上回るのはほとんどの人にはできないのです。
個人投資家の平均リターンがそれはもうものすごく大きく株式インデックスに負けるのは
株式インデックス投資よりセンスのないことをするのが平均的姿であるからです。
なのでとても優秀な株式インデックス投資のリターンを個人投資家の愚かな行動から守らなければならない。
そこで推奨されているのがコアサテライトというわけです。
サテライトは実際は超過リターンを狙うのが考案者たちの真意ではないのです。
どうせ負けるけどこいつら絶対自分の判断で変な投資先でギャンブルしたがるだろうな。
と考案者たちが気を使ってこいつら馬鹿だと思ってることを悟られぬよう
かつ満足度を上げるように作られた優しい陰謀なのです。
個人投資家はどうすべきでしょうか?
この優しい陰謀にのりましょう。
サテライト戦略の20%でロシア株でも仮想通貨でもギャンブルしてすってんてんになっていいのです。
そんなバカのためにわざわざ頭の良いおじさんたちがコアサテライト戦略を考えてくれたのだから。

※この分はもともとサテライト戦略について思っていたことをネットのどこかでだれかが
「サテライト戦略って実質エヴァの拘束具だよな」と書き込みしているのをみて
なんてうまいことを言うんだと感心して思わず書いたものです。パクり発言なので念のため注記しておこう。

②株価を確認するな 

ノーベル賞受賞のセイラー教授は言います。
株価を確認するなと。
本当は1年に1回しかポートフォリオを確認するべきではありません。
なぜなら株価は不要に上下に変動し、精神に不安を与えるものだからです。
株価は人間が不安になるのを見るのが楽しくてしかたない生き物に違いない。
だから結局年率でいったらリターン6パーセントの年に
一回20%下がって人をどきどきさせて、今度は30%あげて心をもてあそぶのです。
意味はない。
不安をあおるのが好き、それだけです。
そこでセイラーは1年に1回しか見なければいいと言っています。
セイラーは高かろうが安かろうが常に資産を100%株に漬けて寝てればいいのだから
あとはいかにそれを妨害する精神的なバイアスを取り除くかだと考えています。
主張はただしい。
しかし実現は不可能に近い。
まず気になる。
次にブロガーにとって年1回しか評価額を見られないのは死刑宣告に等しい。
そんなことを言われたらぼくは今すぐブログを書くのをやめて庭のちょうちょを見たり
はやりのバーチャルユーチューバーの動画をチェックする以外にやることがなくなります。
これは3つの提言の中で最も実行が難しい。
ブログを書いていない人はこれからは株式の評価額を見ていいのは12月31日ただ1日のみにすべきでしょう。
ついでにブログや投資情報ニュースを読むのをやめて
よくわからない株式インデックスに給料から余った全額を毎回積み立てておけば
最後に最も成功をおさめるのはあなたでしょう。


③アイディアを思いついてすぐ売買をやめろ

あなたが信じられないアイディアを本で見ました、ネットで読みました、思いつきました。
あの個別株が欲しい、ETFがほしい、そのために今あるこれを売りたい。
まあ、まって。
5年間で気づいたことがある。
たぶんそれはやらないほうがいい。
いきなり思いついたことはいきなりやめたくなります。
後悔します。
後悔すると待っているのは売却時に行った無駄な税金の支払いと売買手数料の献上です。
売却だけじゃない。
購入もおもいついてすぐやらないほうがいい。
購入して明後日になってやっぱり馬鹿らしいと思いだしたら、どうせすぐ売ってやっぱりS〇I証券の社員の給料が増えます。
ではどうすればいいか。
できれば購入・売却の普段の積み立てルールから違うことをするときは、1か月考えまくることをおすすめします。
1か月たったら一瞬の高値・安値を逃すじゃないかと思いますか。
そんなのはデイトレです。
やる必要がない。なんちゃら平均線とか知らないけどどうでもいい。
1か月本を読んでネットで検索して夜寝る前に考えて、本当にどう考えてもその売買が素晴らしいものだと
自分で自分に説明できればそのとき実行する。
これがないとある日思い付きで買って翌月に思い付きで売るような意味のないことをします。





以上3つは5年でよくよく学んだことです。
間違いなく僕自身のリターンを年数パーセント押し下げた元凶たちです。
ほんとうのところ、VOOを買うのかVEAを買うのか
コカ・コーラがいいかアマゾンがいいか
手数料が安いのはi Freeかたわらか、そんなことよりリターンに響くのはまずこっちだと思います。
(日本のインデックス投資家はここががっちり守られてるから他分野の投資家より手堅くリターンが良い点が多分にあると思いますね・・・)
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グローバルマクロに株式の判断をしたい人間が見るべき名講義 2017年5月 萩野琢英 『新興国株式インデックス徹底解剖』

前にも書いたけどピクテの萩野琢英社長をとても信頼しています。
難しいことを難しくいうことは誰にでもできる。
また簡単な(まちがった知識を)支離滅裂に垂れ流すことも簡単だ。(このサイトがいつもやっていることです)

しかし正しいことを理路整然とわかりやすく説明することはとても難しい。
そういった意味ではシーゲル、シラー、それにレイダリオなどもたまにわかりやすく説明してくれる。
日本ではグローバルマクロ株式に関してはぜったいこの萩野社長だとぼくは思います。
ポジショントークが少なく冷静客観的に評価していると思います。

新興国株式インデックス徹底解剖

今年の5月に行われたピクテ萩野社長の講義の中でももっとも好きな1時間。
これを生で聞けて資料ももらえるなら1万円、2万円なら喜んで払う。
いけた人はラッキーですね。
超おすすめなのでぜひみてください。


以下ポイント(自分用備忘録も兼用)

・ページをかえるとき謎の「がんっ」という掛け声をかけるのでかわいい

・MSCI世界株価指数(先進国)とMSCI新興国株価指数が実質的にベンチマークの基準になっている
年金等機関投資家の運用ではこの二つの指数が使用される
国別等の指数は個人投資程度の世界で使用される
MSCIのフロンティア指数は時価総額が小さすぎて流動性で見てまだ使用に耐えない(商品が作れない)
新興国マーケットは500兆円、FMは10兆円程度、200兆円程度はマーケットの流動性上必要。
機関投資家が自分の売り買いで値段を動かしてしまい使えない。
また時価総額の小ささを標準偏差は相関関係が大きくブレすぎる。

・新興国の時価総額は11%、GDPは37%を占める。
経験則的に長期的に時価総額がキャッチアップすると思われる。
キャッチアップするまでは魅力が高い。(追いついたら将来的に魅力は薄くなるだろう)

・PERのど真ん中はやはり15(安い・高い)
悪い話が多くPER15を切るものに魅力がある

・PBRの使い方
利益は業績悪化と一緒に下がる(例:リーマンショック)ときにPERが使えなくなる
そのときにPBRの分母は変わらないので客観的に指標判断が可能

・実質経済成長率について
1980年代の先進国・新興国の経済成長率は3%代であまりかわらない
しかし1990年代~将来は大きく差がひらく
なぜなら冷戦が終了して経済圏が統合し、先進国から新興国に金が流れているから
1980年代まで新興国は資金が流入しなかった
そこで世界銀行が主導になって新興国用の株式インデックスを作って新興国に資金を集める動きを先導した
(198年代 その頃は世界銀行が作った新興国指数が標準だった その後世界銀行→モルガンスタンレーに主導が移った)
新興国指数は1987年頃からつくられたが、1980年代は上記の通り資金が流入していなかったので株式パフォーマンスが悪かった。
そして2000年代に経済成長率から先進国と新興国の株式パフォーマンスに大きな差が出た。
しかし2010年代に経済成長率の差があるまま先進国のほうが株式リターンが良かったためPERに差が付いた(新興国が割安になった)
※この話はとても重要 萩野社長はテンプルトンの好きな「バーゲンハンティング」という言葉を用いている

・僕自身インデックスファンドもってます正直(言っちゃだめな発言)

・MSCIが決める新興国・先進国のインデックスの国の組み入れだが
中国・韓国が新興国に入った場合、新興国インデックスのほうが時価総額が大きいので
中国・韓国の株価があがる。
モルガンスタンレーの組み入れ判断で個別の国の株式パフォーマンスが変わってしまう。
(それでいいのか?という問題提起)

・オーバーウェイト・アンダーウェイトについて
たとえばアメリカの先進国指数に占める割合が59%だが
機関投資家はアンダーウェイトで40にはしても、20〜30%にはなかなかするものではない

・中国韓国台湾の東アジアで新興国指数の半分以上を占める
プラスBRICSで指数の80%をしめる
新興国指数=東アジア3国+BRICSの指数と見たほうがいい

・先進国はセクターが分散されている
新興国株価指数はハイテクと金融で半分をしめており影響が大きい
たとえば新興国が資源価格の動向で~と言われることが多いが、実際は影響がたいしてない面が大きい
(資源価格が上がってもサムスンにとってはたいして痛くない)

・一般消費財ってこれ何か・・・えーと、一般消費財っていうのは一般に消費するものです・・・

・1個(1国)の指数を買ったほうがいいか?
10年20年で長期投資する場合はどの国が本当にわからない
国をバスケットで持つこと(グローバル分散)が非常に重要
経験則で国の予測はセクターより外れやすいのでとにかく分散しろ

・先進国・新興国とも情報およびハイテクセクターが上位銘柄を牛耳っている
先進国はもちろんFAANG
新興国もサムスン、テンセント、台湾セミコンダクター、アリババ、鴻海、(それにインフォシス等も・・・)

・新興国の株式を理解するうえで・・・
通貨はインフレにより対ドルで下がり続ける
新興国株式は現地通貨建てでは常に強く上昇しているがドルベースでみると通貨の調子によって上がったり下がったりする
なので新興国では通貨と株価の両方を見る必要がある
通貨・株価ともに上昇の時期→大上昇をえんじる
通貨・株価ともに下落→大暴落がおきる
対ドルで新興国の通貨があがるとき→アメリカのインフレ率が上がるとき=ドル安
なぜならインフレ率の差異が小さいと新興国通貨の下落が止まるから

アメリカのインフレ率があがる→新興国とのインフレ差消滅→新興国の通貨価値が対ドルで下がらない→新興国株価がドルで下がらない

・現地通貨ベースの株価指数とドルベースで株価指数でみると違う(通貨がよわい(強インフレ)の国はドルベースだと大きくパフォーマンスが下がる
23か国の平均株価指数でみると現地通貨ベースとドルベースの株価指数チャートの値動きがぴったり重なる→新興国指数の分散投資が重要な理由
これが新興国株式指数の分散投資が大事な理由
株価と為替の両方の方向性を見るのは難しいが分散すると為替リスクは消せるため(50:10のグラフ)
リターンは一国をあてた場合に劣るが安定感が全く違う
少なくとも10か国、8か国以上は分散投資すること
現地通貨であてても為替でやられた、とならないために
→1国多くとも新興国全体の12.5%程度(ERUS太郎のロシアオーバーウェイトは多すぎる)

・51:30のグラフ
インドネシアはかわない
萩野社長なら台湾、ブラジル、ロシア(下にきているもの)をバスケットで分散して買う
成績が悪かったものはアンダーバリューしている可能性が高いので分散して買う
→第一に見るのはPER

・各国例
(PER)韓国→北朝鮮リスクで歴史平均より安い→バリューがある可能性
(PBR)ロシア→ずっと安い→政治リスクが高いので民主主義側から買いにくい、石油企業のウェイトが高すぎる





気づき
全編にわたり素晴らしいですが・・・
・新興国のアンダーバリューとリターン改善予測の論調は機関投資家といえどもとてもシンプル
・ロシアの投資を新興国全体の12.5%程度まで下げる(バスケットで買って集中しすぎない)
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『JPモルガン・アセット・マネジメント 60資産の期待リターン超長期予想 -2018年版- 』

自分がもっとも重視するデータの一つであるJPモルガンの長期リターン予測の2018年度版がいつのまにか11月に出ていた。
2017年度版は2017年2月に出た気がしたけど・・・

JPモルガン・アセット・マネジメント 60資産の期待リターン超長期予想 -2018年版- を発表

JPモルガン・アセット・マネジメント 57資産の期待リターン長期予想を発表 (2017年)

J.P.モルガンの超長期マーケット予測 Long-Term Capital Market Assumptions 2018年版をリリース(特設ページ)

これはすべての個人投資家にとって最重要資料といってよく
みるのは期待リターン(幾何)、昨年度期待リターンからの変化、そして相関関数だ。
とくに株式と相関関数の低い資産はなにか、よくみるべきだと思う。
2017年の全面的な資産の上昇でほとんどのアセットの今度の期待リターンは2017年より低下している。
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株式100%戦略にとっても突然数千万円以上の巨大な入金があった場合はレイダリオ型オールシーズン戦略が役にたつかもしれない

レイダリオ型のオールシーズン戦略は、簡単にその特性を説明すると
平均リターンで株式100%戦略の60%程度を維持しながら
過去数十年間の最大下落がリーマンショック時の3%程度(ただしドル換算)という
超ド安定で60%のリターンを取りに行く戦略だ。

この戦略を株式100%戦略をとる人も活用できるかもしれない。
あなたが仮に株式100%で4000万円運用しているとして、あるとき遺産か退職金で6000万円を受け取る。
たとえばこんな局面でレイダリオの聖杯が役にたつかもしれない。

もしこんな現金の受け取りかたをしたら、最悪なのは、全額を一括で株式に投資して
次の年に株式が50%暴落することだ。
もちろん期待値は現金を手に入れたその日にすべて株式購入にあてるのがリターン最大値になる。
しかしもちろん全額株式を買ってその年に50%、株価が暴落するかもしれない。
今まで株式100%戦略にあてていた資金とはわけがちがう。
なぜなら今まで株式100%戦略にあてた資金は10年以上かけて、株価の上昇局面、下落局面の波の各点でまんべんなく購入して取得単価が均されているからだ。
期待値が最大となっても、一括で買ってその年に株価が半分になったらかなり嫌なおもいをするだろう。

レイダリオのポートフォリオを見るとドルで見るかぎりは、ほとんど下落しない。
何度も言うように過去数十年でもっとも下がった年でも-3%台だ。
つまりドル視点でいうとほとんど年数%リターンのある安全資産のような(もしくは超低リスク資産の)扱いができる。
そこで大きな、6000万円の入金があったときは、これをすべてレイダリオのポートフォリオに入れてしまう。
これで、この資金は年3%未満しか下落しない疑似的な安全資産として運用できる。
しかもリターンは株式の60%だ。
次に景気循環(シラー教授がCAPEで使うのは10年、過去の米国チャートからだと8~9年くらい)の景気の良い年、悪い年、株価の天井の年、底の年、1サイクル分を全部含むつもりでタームを決める。
過去の傾向からはせいぜい8~9年だろう。
ここでは9年とする。
このレイダリオのポートフォリオ6000万円分を、9等分して、9年間、毎年株式に変換していけばよい。
こうすればほぼ価値の上下しない資金を9年かけてすべて株式購入にあてられるので、まんべんなく株価の天井や底値から買い集められる。
さらにスタート時の1年間で株式100%ポートフォリオによる最大期待リターンの60%を得ることができ、じょじょにそれが上がっていき、最後の9年目に100%の期待リターンまで達する。
現金で温存して少しずつ入金するような機会損失がかなり小さくなる。

どうだろうか。
個人的には、一括での巨大な入金に対応して、かなり精神的に安心して株式100%ポートフォリオに移行できる
(しかもリターンもそれなりにでる)方法じゃないかと思うので
もし人生で6000万円拾った人がいたら検討してほしい。
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