ETFを使ったグローバルマクロ戦略

債券利回りとPERから株式の適正リターンを想定する方法

さきほどの記事で、CAPEの絶対値がもっとも単純かつ絶対的な自分の投資法のルールであることを書いた。
今年からもそのおおもとの方針はかわらない。
ただ、前から手を出したかったこととして、今年からは各国の債券利回りも利用した相対的な株式の
「割高」「割安」の判断も補助的に使っていきたい。

なぜそんなことを思ったのか。
債券利回りがとても高い国は、債券が株式の期待リターンと競合するほどの利回りをもつ。
その中で、株式の名目の現地通貨建てリターンというのはどこまで意味をもつのか。

たとえばロシアがPER5のとき、ロシアの益回り20%というのは、やはりロシアルーブルを軸にした話なのだ。
なぜかというと、ロシアのすべての利益、配当、株価、債券利回りも、ロシアルーブルで計算されているものなのだから
やはりPEもロシアルーブルで考えるべきだ。
とすると。。。ロシアルーブルでのリターンというのは
われわれ国外投資家はやはりインフレをあまりしない基軸通貨のドルや円でどうなるか、考慮しなくてはならない。
だとすればCAPEの絶対値での評価にどこまで信頼が寄せられるか。
そんな思いがこの測定を自分の中である程度整理しようと思った動機だ。


現地通貨ベースのリスクプレミアムという概念
まず最初に現地通貨ベースのリスクプレミアムという概念を考える。
リスクプレミアムとは無リスク資産に対して上乗せられる利回りだ。
標準偏差の代償として投資家はこれを得る。
例を出そう。
トルコの債券利回り
まあ無リスク資産の債券は人によってあれを使うこれを使うとあるがここでは1年ものを使うとする。
トルコの1年債券利回りは13.3%だ。
とんでもない高利回り債券だ。
これを使って証券会社などがよく詐欺まがいの宣伝をしているが賢明なる投資家ならからくりはよくわかっているはずだ。

ここで少し話がそれる。
金利平価説という概念がある。
各国金利は為替のパワーバランス、インフレ率によってすでに調整されているので、債券利回りでどこかの国が有利のはずがないという概念だ。
金利平価説

はやいはなしが、日本がほぼ0金利の中で、米国10年債券が3%金利に迫ってきた。
ドルを買って米債券を買えば毎年3%ずつ日本債券を買ったものに対してリターンで勝つ。
そんなことはありえないので(すでに力関係で金利は投資家たちによって決められたものなので)
これは円が毎年3%ドルに対してあがっていくから、債券利回りが3%高いに違いないという考え方だ。
まあ一定の説得力があるようにもみえるし、そうじゃないかもしれない。

さて、この金利平価説を使う。
つまりこのトルコの1年債券に13.3%もの現地通貨建て利回りがつくのは、トルコ通貨がある基準に対して年間13.3%棄損しているだけであるという話だ。
たとえばトルコ1年債券13%、米国1年債券2%なら、米国ドルはある基準に対して2%ずつ価値が減損しているので、トルコ通貨は米国通貨に対して年11%ずつ価値が減っている。
こんな感じのイメージで自分は金利平価説をとらえている。

話をもどそう。
次に株式の現地通貨建てリターンだが、これはPERかCAPEの益回りを使う。
ここではトルコ株式のPERから益回りを使おう。

各国バリュエーション表

さてトルコのPERは10.3だ。
ということは年間益回りは9.7%になる。
やはりこの益回りは現地通貨なのだ。
なぜなら利益も株価もすべて現地通貨なのだから、すべてを現地通貨で考慮すべきだ。
ということで株式益回り9.7%、1年債券利回り13.3%となる。
ということはリスクプレミアムは9.7-13.3=-3.7
なんということだ。
割安にみえていたトルコの株式はリスクプレミアムがマイナスになってしまった。
もしトルコ通貨が毎年ある基準に対して(金利0の国、そうたとえば日本なんかがそうだ)
13%ずつ割安になってみろ。
現地通貨建てで年9.7%の株式リターンなんてまったく下らないとわかる。

最後にこの式を使おう。

外国株式の円ベース期待リターン


円ベースの期待リターン = 円のインフレ率+円の実質短期金利+現地通貨ベースのリスクプレミアム


まあ自分はこのへん詳しくないが、インフレ率+円の実質金利=円の名目金利ってことだろう
たぶん円の実質金利は名目金利からインフレ差し引き後に出した債券のプレミアムってところだ

日本の債券利回り

1年債券利回りは-0.15くらい。(これは名目だ)
なのでトルコ株式の円での期待リターンは
円ベースの期待リターン = (円のインフレ率+円の実質短期金利)+(現地通貨ベースのリスクプレミアム)
=(-0.15)+(-3.7)=-3.9%

まったく投資したくない資産になってしまった。


この方法は一つは、トルコという国に投資しようとしたときに、高金利がどうリターンに影響するか考え始めたときに、ひとつの目安を計算できないかと考えたこと。
もう一つはピクテの萩野社長が「現地通貨建てでリターンがよくても新興国の場合は為替のせいで負ける状況がある」とよく言っていたこと。
そしてFEDモデルを見て、どの国も現地通貨建てでFEDモデルが成り立っているはずだと考えたことが元になっている。

CAPEの絶対値で見る評価だけでなく、各国為替や金利を取り入れた相対的な株式のリターンモデル、割安モデルを単純化したルールを自分の中でつくりたかった。

ちなみに最後に、靴磨きおじさんの好きなロシア株式を評価してみよう。
ロシアPERは前述のページで8.1だ。
ということは現地通貨建て株式益回りは12.3%
それに対してロシア債券1年利回りは6.38だ。
ロシア債券利回り

円ベースの期待リターン = (円のインフレ率+円の実質短期金利)+(現地通貨ベースのリスクプレミアム)
=(-0.15)+(12.3-6.4)=5.75%
ロシアの円ベース名目期待リターンは5.7%
十分リーズナブルで良い買い物といえる。


今年はCAPEの絶対値評価にプラスして、割安国スクリーニングではこの相対的なリターン想定法を補助的に使用予定。
前から取り入れたいと考えていた概念だ。
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  1. グローバルマクロ戦略用に自分で更新するETFのPER推移など
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売却記録④2018/2/14IEMGとVTIP

さて、2017年10月から、自分の愚かさを自分に知らしめるために売却記録をつけることにしました。
毎年12月のリバランスは金ドブ行為ではありません。
しかしほかのすべての売却行為は購入時の方針ブレブレが原因のクソ行為なので
これをメモしておき読むことで減らしていきたいと思っています。
今回は2銘柄連続です。

売却記録④-1 2018/2/13 IEMG
売却 IEMG 1,000,000円(仮)
譲渡損益+0円(仮)
株価が調整して年始に買ったIEMGの利益がほぼ0になりました。
ETFが多くなりすぎて証券会社ページがうるさくなったので整理のためVWOにリレーしました。
これは売買往復の4000円程度を金ドブした行為でありたいしたことないといえばない。
しかしそれなら最初からVWO買えよという話です。

売却記録④-2 2018/2/14 VTIP
売却 VTIP 600,000円(仮)
譲渡損益+0円(仮)
新しいポートフォリオに組み込んだTIPSをVTIPにするかTIPにするか直前まで迷ったのですが
えいやでVTIP購入。
しかし翌日やっぱりデュレーション長いTIPが良かったと買いなおし。
これもほぼ損益0のため売買4000円だけ金ドブ行為しました。
わりとクソ売買ですが金額被害は小さめです。


まとめ。
売却日 銘柄 金額 譲渡損益 税金 往復売買手数料
(1ドル100円)
2017年10月12日 VWO 2,564,395 186,977 37,395 4,000
2017年10月13日 TUR 1,985,150 -6,541 0 4,000
2017年10月13日 VWO 1,635,343 98,517 19,703 4,000
2018年2月13日 IEMG(金額仮) 1,000,000 0 0 4,000
2018年2月14日 VTIP(金額仮) 600,000 0 0 4,000
金ドブ小計 57098.8 20000
金ドブ合計   77098.8


昨年10月以降にどぶに捨てた金は77000円のようだ。
こういうのが市場へのアンダーパフォームを生み出すクソ行為だ。
これからも売却行為は記録していましめとしていく予定。
  1. 売却記録
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2018年2月 短期投資方針

レイダリオの今回のエクスポージャー発表を受けて新興国株式ポジションが減る方向にノーセルリバランスを開始する流れに・・・



願わくばこの馬鹿な投資家に普遍的な投資戦略と心の平穏を・・・


① 全体資産配分

1.1 投資の資産配分は日本円現金・株式100%世界分散投資戦略・オールシーズンPF戦略・持株会で持つ。
ただしリタイア後は別の資産分配となる。(② リタイア戦略参照)

1.2 現金は日本円として銀行口座もしくは証券口座にいつでも引き出せる形で持つ。
現金は失業や病気などに備えて生活費の1年~2年分持つ。(300万円~500万円程度)

②一つ目のETF戦略『株式100%世界分散投資戦略』

メインのリスク資産運用戦略として株式100%による世界分散投資戦略を実施する。

2.1 超低コスト(経費率0.2%以下)のETFによる株式ETFの世界分散投資を実施する。
ロナルドリード氏を参考に生涯バイアンドホールドする。
セルリバランスは年に1回まで(12月実施)

2.2 ただし2.1の戦略の例外としてCAPEが7未満(定価の半額未満)の国の株式インデックスETFを投機的に売買する。
PBRが1未満、PERが7未満であればよりよい。
このサブ戦略のコスト(経費率)は1.0%以下とする。
CAPEが7未満の場合、5年間の年間収益率は21%となる資料を根拠に5年程度ホールドする。
世界で最もリスクの高い株式市場とは?(WSJ ロシア株投資について)
※とくに高金利新興国への為替リスクをおさえるため、サブ戦略の一か国の商品への投機は
株式100%戦略全体の12.5%程度に抑える

2.3 株式100%戦略の地域別バランスについて。
ETF全体の長期的中立バランスは以下とする。
米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=30:50:10:10 or 35:40:15:10とする。
中立バランスは、2050年の世界の時価総額比率がシーゲル著書から
米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=20:65:10:5であることから決定した。
中立バランスを基準に、各地域のCAPEを最重要事項に、またPER・PBRを参考指標にしてオーバーウェイト・アンダーウェイトを決める。

2.4 2018年2月中旬~2018年5月中旬の株式ETF資産の目標値は各地域の割安割高判断(CAPE、PER、PBR)から以下とする。
Global Stock Market Valuation Ratios
米国 35%→25%(アンダーウェイト)
ヨーロッパ 15%→15%(中立)
アジアパシフィック 10%→12.5%(中立)
新興国+サテライト(ロシア) 40%→35%+12.5%=47.5%(オーバーウェイト)
※ロシアの為替リスクを抑えるために保有比率をコア・サテライト戦略全体の12.5%程度までにする

③二つ目のETF戦略『オールシーズンポートフォリオ戦略』

サブの資産運用戦略としていかなる経済的局面でも強いポートフォリオを目指す。
このPFの資産内バランスは上記株式戦略と違い、バリュエーションや外的要因の影響を受けないフィックスされたものにする。

3.1 資産バランスは以下となる。
米国株式ブル3倍 10%
新興国株式ブル3倍 10%
米国超長期債券ブル3倍 30%
米国TIPS 30%
金ETF 20%
これによりレイ・ダリオのオールシーズン戦略に2倍のレバレッジがかかった状態を疑似的に再現している。

3.2 当戦略のセルリバランスは年1回の12月。
また運用規模はETF戦略全体の2割~3割以下のサブ戦略とする。
米国への一国集中リスク、レバレッジ型ETFの参考資料・バックデータ不足による。

④ リタイア戦略

4.1 リタイア時のポートフォリオは2個に分断する。
1個を上記のリスク資産運用戦略、もう1個を生活防衛資金戦略とする。
リスク資産運用戦略の考え方はリタイア前と同じとする。
生活防衛資金戦略は4.2に定める。

4.2 生活防衛資金戦略の目的は株価の暴落時に株式を取り崩さないために別途つくるポートフォリオである。
よって配分は、最低でも年間標準生活費7年分以上(暴落からの回復が最長6年+取り崩し用の株式リターンを得る1年)、できれば10年分以上(CAPEの景気循環年数10年)とする。
過去の市場暴落と回復年数
下記2案のどちらかを採用する。
①完全に無リスク資産として日本円現金および日本国債のみで作る。
メリット:日本円基準で絶対に下落しない
問題点:日本円へのリスクの取りすぎ、リターンは0付近になる。
②日本円現金および日本国債、金ETF、米国総合債券といったものをミックスして
株式下落時に円でほとんど下落しないポートフォリオを作成する。
メリット:インフレ分程度はリターンが稼げると思われる。
問題点:相関関数が崩れると株式と一緒に下落するかもしれない。

4.3 リタイア時は①および②の2点を満たすこと
① リスク資産運用戦略の現在評価額からインフレ差し引き後の期待リターンを算出して(JPモルガン長期リターン予測などから算出)、その手取りが年間標準生活費を上回る。
簡易的な計算方法としてリスク資産運用戦略の資産の4%が年間標準生活費を上回る。(例として6000万円の資産であれば6000万円x4%=240万円)
② 生活防衛資金戦略に生活費7年分以上(できれば10年分以上)の資金を割り振る。
生活防衛資金戦略の配分を決めたら、残りのすべてを株式100%戦略もしくはオールシーズンPF戦略にあてる。

4.4 もしリタイア後の相場暴落時に思っていたより株式の下落幅が大きく、暴落が長期間に渡り、資産の毀損に不安を感じたり、株式に追加資金を投入したくなったり、リタイア生活の継続が困難に感じたのなら、株式を取り崩すことはせずに、また暴落が終わるまで短期で働いて株式に追加資金を積み立てればよい。
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2017年 年間成績公開

なんかめんどくさがってずっと載せてなかった年間成績の公開をします
ほんとは先月ちゃんとまとめてたんだけどな


※年間投資利回り=(現在度損益総額-前年度損益総額)/(前年末リスク資産合計+今年度元本増加量x0.5)
  A B C(=A+B) D E(=B) F(=D+E) G(=C-F) H(今年度F-前年度F) I(=(今年度G-前年度G)/(前年度A+今年度Hx0.5))
  投資用資産評価額 生活防衛資金 総資産評価額 投資用資産元本 生活防衛資金元本 総資産元本 トータル損益 前年比元本増加量 年間投資利回り
2012/12/31 2,570,326 0 2,570,326 2,570,326 0 2,570,326 0 2,570,326 -
2013/12/31 6,128,588 1,000,000 7,128,588 5,216,422 1,000,000 6,216,422 912,166 3,646,096 20.8%
2014/12/31 11,914,000 1,000,000 12,914,000 8,959,000 1,000,000 9,959,000 2,955,000 3,742,578 25.5%
2015/11/7 14,417,561 2,282,060 16,699,621 11,430,854 2,282,060 13,712,914 2,986,707 3,753,914 0.2%
2016/12/25 18,248,078 3,038,629 21,286,707 15,416,390 3,038,629 18,455,019 2,831,688 4,742,105 -0.9%
2017/12/27 24,573,345 6,906,531 31,479,876 18,489,585 6,906,531 25,396,116 6,083,760 6,941,097 15.0%



横長のよくわからんグラフになってしまった。
なにはともかく円でだいたい15%のリターンでした。
税金とか手数料とかぜんぶ込み込み。
自分の運用しているポートフォリオの実績リターンは20%を超えていたので
個別株に挑戦して多少金をすったのと、年前半にたくさん利の乗った投資信託を売却して
(たしか200万円以上利益あったので税金40万か50万はらってる)
それで劣後したのでしょう。
ちなみに世界株式のリターンが昨年は円で20%強だったはずなのでこれにも負けているはずだ。
余計なことをするほど市場に負けるとよくわかった年でした。
  1. 年間成績
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CAPEとその後10年の各国リターン

さて、このグラフは自分が投資を始めて以来、最も大きな影響を受けたグラフであり
自分の株式投資戦略は100%このグラフ一つで説明できる。

capeと10年後リターン

このグラフは何か。
ある年のCAPEと、その後10年間、もしくは15年間の株式年率リターンの相関グラフだ。
はっきりわかりやすくグラフに書いてある。
低CAPEを買え。
高CAPEを買うな。

つまり、各国の債券利回りとの比較モデルなど使わなくとも
とにかくCAPEが低ければリターンは良いし、CAPEが高ければリターンは悪くなる。
株式投資を極限まで単純に分析するとそうなるという話だ。
これはシラーが考え出して、シーゲルも、ほかの多くの賢者も絶対的な信頼をもつ一つの真実とされる。
利益に対して安い株を買えばいい。それだけのシンプルなルール。

これからもこのグラフを見てポジションを決めるだろう。
低CAPEにオーバーウェイト、高CAPEにアンダーウェイトだ。
これはあらゆる国の株式市場のもっとも確実な聖杯の一つで、当ブログの新年でもある。
  1. グローバルマクロ戦略に使える指標等参照ページ
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