靴磨きおじさんの米国株・インデックス投資

リタイアに必要な資産と目標リタイア年齢

以前アーリーリタイアについて少し書きましたが、計算方法等を少し変えて、スケジュールし直したいと思います。
今回は結婚をあきらめてはやめにリタイアするプランについて考えます。

①必要資産
必要資産を現在紙幣価値で計算します。
プランA 伝統的な分散方法 株式:債券=6:4で分散投資し、毎年全資産の3%を切り崩すことで生きる。
プランB すべての資産を高配当株式に投資して配当のみで生活する。

まず必要生活費ですが、住民税所得税、年金、保険料の全て込で、現在紙幣価値で年間240万円で生きていくとします。
(実際は東南アジアなどに移住して月15万円以下の出費で生活しますが)

プランAの場合、キャピタルゲインの税金、配当税、取引手数料など込々で引落額の20%程度だと思いますので
毎年300万円を引き落として手取りが240万円です。
そこで現在紙幣価値で換算して、株式6000万円、債券4000万円が必要です。
このリターン3%というのはインフレ差し引き後リターンを想定していますので、永遠に減りません。
実際、インフレ差し引き後の株式のリターンを5%、債券のリターンを0.5%程度で想定すると
5 x 0.6 + 0.5 x 0.4 = 3.2%となり、まあこんなものかなと思います。
(実質60%もっている株式部分が5%リターンで、債券部分がほぼインフレと同等の値動きなら総リターンは3%です)
また、債券クラスは、国債を中心には据えますが、ゴールドETFやヘッジ付の先進国債にも分散して資産を守ることになると思います。(大事なのは分散しつつ株式と逆相関させることです)

プランBの場合、シンプルに配当の税金を30%として、年間生活費を240万円で見てみます。
高配当株を中心に持ち、配当平均を3%にします。
必要株式評価額240万円 = X x 0.03 x 0.7 より X = 1億1430万円必要です。
しかし株式の評価額の上がり方はインフレ率より高いので、こちらだとインフレ差し引き後でも資産額が上がり続けるという強みがありますね。

②積立期間
・プランAおよび高めの積立額(年間408万円)を今後維持した場合
現在の資産が株式2100万円、現金200万円です。
現在紙幣価値で換算して毎年400万円を積み立てて、世界に分散投資した株式の幾何平均トータルリターンがインフレ差し引き後、かつ配当税金支払い後、年間4%程度です。
ファンドの海様 積立と複利計算
http://guide.fund-no-umi.com/tools/comp.html
ここで計算すると、現在資産2100万円、年間リターン4%、積立毎月34万円として
13年間で1億400万円です。
13年後、45歳の時に現在紙幣価値で1億円分の金融資産を得てリタイアします。

・プランAおよび低めの積立額(年間300万円)を今後維持した場合
現在はとても特殊な部署にいるので、今後数年間はおそらく高い収入を維持しますが今後、現在の会社でもっとも低い収入の部署にうつった場合を想定します。
本社の内勤で、ほぼ残業もない部署にうつった場合、おそらく現在の基本給を元に換算して年収550万円~580万円、(手取り430万円~460万円)ではないかと思います。詳しくは知らないのですが・・・
家賃はほとんど全額に近い額が支給されるはずです。
また毎年少しずつそこから昇給すると思われます。
そういう部署になったら節約にはげみ、せめて年間300万円を積み立てると想定します。
株式資産2100万円+現金200万円でスタートして、月25万円の株式への積立をし、インフレ差し引き後の株式リターンを年4%とします。
現在紙幣価値で1億円ためるまでに15年かかります。リタイアは47歳です。

・プランBおよび高めの積立額(年間408万円)を今後維持した場合
配当のみで生きていく場合は現在紙幣価値で1億1430万円必要です。
株式資産2100万円+現金200万円でスタートして、月34万円の株式への積立をし、インフレ差し引き後の株式リターンを年4%とします。
14年間で現在紙幣価値換算の1億1430万円以上がたまりリタイアできます。
46歳です。

・プランBおよび低めの積立額(年間300万円)を今後維持した場合
配当のみで生きていく場合は現在紙幣価値で1億1430万円必要です。
株式資産2100万円+現金200万円でスタートして、月25万円の株式への積立をし、インフレ差し引き後の株式リターンを年4%とします。
17年間で現在紙幣価値換算の1億1430万円以上がたまりリタイアできます。
49歳です。

・プランAかつかなりの高収入を維持した場合
前述しましたが、すでに数年間、社内でも特殊な部署にいて収入が良い状態です。
もし十分に節制すれば年間600万円積立ということも可能かと思いますが、ストレスも多く自分の性格上そこまではストイックになれないので、年間100万円程度は散在する予算を確保しても、今の部署なら年間500万円程度を積立にまわせます。
もし偶然が続いて、今後ずっとこの部署に残り続けた場合の、プランAの1億円でのリタイアを考えてみます。
株式資産2100万円+現金200万円でスタートして、月42万円の株式への積立をし、インフレ差し引き後の株式リターンを年4%とします。
11年間で現在紙幣価値換算の1億以上がたまりリタイアできます。
43歳です。

もし独身が続いてしまった場合はこのあたりのプランを目標にしていけば、日々の仕事のきつさもある程度はまぎれるかもしれませんね。
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  1. アーリーリタイア空想
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2017年3月ポートフォリオ

暇なら毎月ポートフォリオを整理して載せていこうと思います。
投資歴は2013年1月にはじめたので4年と2か月です。


総資産額 23,250,740円
キャッシュ 2,388,486円
リスク資産評価額 20,862,253円

リスク資産元本 17,295,912円
損益通算(2013年1月~) +3,566,341円(リスク資産元本に対して+20.6%)
※ただし損益通算は確定済の損益も支払済の税金を差し引いた上で含んでいます


損益管理表

  現在 原価 利益
マネックス日本口座 インデックスファンド 10,904,739 9126702 1,778,037
マネックス日本口座 現金 円 591,114 591114 0
マネックス外国株式 預り金 円 0 0 0
マネックス米国株式 預り金 米ドル 70,103 7400000 -7,329,897
マネックス米国株式資産評価額(銘柄) 7,388,131 0 7,388,131
持株会 2,569,383 1120000 1,449,383
みずほ銀行(円) 1,633,972 1633972 0
みずほ銀行(ドル) 5,103 5103 0
BBVA(ペソ) 88,194 88194 0
金融資産利確済分(~2015年12月) 0 -346768 346,768
金融資産利確済分(2016年1月~12月) 0 80552 -80,552
State bank 利確(2016年9月) 0 -14471 14,471
total 23,250,740 19,684,399 3,566,341



ポートフォリオ管理表

銘柄 評価額 米国株 先進国株 新興国株 キャッシュ
ニッセイ外国株式インデックス 301,564 196,017 105,547.4  
たわらノーロード先進国株式 2,246,996 1,460,547 786,448.6  
たわらノーロード新興国株式 1,596,410 1,596,410  
SMT新興国株式インデックス 2,422,828 2,422,828  
SMTG株式インデックス 3,346,480 2,175,212 1,171,268.0  
野村インデックスF新興国株式 990,461 990,461  
マネックス日本口座現金(円) 591,114 591,114
マネックス外国株取引・出金可能額(円) 0 0
マネックス米国株式資産評価額(キャッシュ) 70,103 70,103
BRK.B 884,841 884,841  
BTI 976,747 976,747.0  
GILD 112878 112,878  
INFY 1,042,037 1,042,037  
JNJ 932,989 932,989  
LMT 896,496 896,496  
SSL 1,027,746 1,027,746  
TEVA 191,529 191,529.0  
VWO 1,322,868 1,322,868  
持株会 2,569,383 2,569,383.2  
みずほ銀行(円) 1,633,972 1,633,972
みずほ銀行(ドル) 5,103 5,103
BBVA(ペソ) 88,194 88,194
   
   
合計 23,250,740 6,658,980 5,800,923 8,402,350 2,388,486
パーセンテージ(キャッシュは10~20%もつこと) 100% 29% 25% 36% 10%
リスク資産内%(目標35:25:40) 32% 28% 40%  
一つの銘柄を持つ推奨金額(株式全体の5%) 1,043,113        



糞エクセルなので恥ずかしいのですが・・・一応こういう感じでブログはじめる前から、自分でポートフォリオバランスと損益通算がわかるようになるべく1か月に1回(すくなくとも3か月に1回)はアップデートするようにしています。


無題


各地域の株式のバランスについては満足です。
米以外の先進国を、ヨーロッパと環太平洋の2つに分けて管理しようかどうか考え中です。
分けると地域管理が今の3地域から4地域になります。

キャッシュがもしもの時を考えると足りていないので、20%まで引き上げ予定ですので、6~10か月くらい投資積立を中断予定です。
  1. ポートフォリオ
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円高になる数日前に余裕資金が尽きるまで115円/ドルで目一杯をドル転!

靴磨きおじさんは数日前に投資に追加できる余裕資金をありったけドルに替えました。
1ドル115円でした。
すると数日してドルはぐっと下がり110円台に落ちてきました。
おどろいたことに投資ブログの方々はこのタイミングで一斉にドルに両替。

自分にとっては、いつものことです。
あらためて自分に為替やチャートを予測するセンスや能力は0と実感しました。

これからも株式チャートの動きはまるっきり無視してPER等バリエーションのみを参考に投資。
為替もチャートや動きを無視して投資したいときに投資したい量だけドル転。
そんな投資を続けます。
  1. 投資雑談
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『ContrarianJapan』様 最も勉強になる米国株式情報の翻訳サイト~大切なのは年平均6%のリターンなど得られないと自覚することだ~

『ContrarianJapan』様は米国の株式に関する投稿掲示板?の翻訳サイトなのですが、そこで非常にハイレベルで勉強になる記事が多数アップされてます。
最も勉強になる個人サイトの一つと感じます。

最近の記事で素晴らしかったのはこれです。

『ContrarianJapan』様
CAPE シラー指数:これは単なるデタラメ(BullShit)だろうか?ーーPart 1
http://zerohedgejapan.blog.jp/archives/1065031503.html

このランス・ロバート氏が有名な人なのかどうかはわからないのですが、内容がすごくいいです。
もっとも重要な点として

・CAPEレシオ(インフレ調整済の10年平均利益率を使ったPER)は割高割安判断として最もマシな指標
・しかしCAPEレシオが高いからといってバイアンドホールドをやめて株を売れという意味ではない
CAPEレシオが割高のまま株価が上昇し続けることは歴史で頻発している
・CAPEレシオの値が高いと、その後10年のリターンは単調に減少する
・現在の米国CAPEレシオ26から見ると歴史的には米国のインフレ調整後年間リターンは今後10年間、平均3%程度になる確率が最も高い
・2000年以降PERは高いが(20以上あるかと思います)PER適正値は15から変わったわけではなく原点回帰でまた15周辺に戻っていくだろう
・予想収益(予想PER)は信じるな。アナリストは常に利益率を事実より楽観しすぎて高く見積もり続けた。
実績PERで見るべきであり、今後10年後の収益予想に関してはCAPEレシオが最も信頼に足る。
・再三いうが株式をキャッシュに戻せという主張ではない。
米国の期待リターンが今後10年はインフレ調整後3%の期待値だという事実を資産運用計画に盛り込むこと。
下落・調整局面のリスクが高まっていることに留意する、資産配分に気をつけろということ。







大変勉強になるサイトなので自分用メモという意味もありまとめました。
どういった対策が考えられるでしょうか?
①伝統的な『かまごを一つの籠に盛るな作戦』たとえば資産の40%を日本国債やゴールドなどに分散して調整局面に備える
②米国株の中でも低PER配当株を選好する
③投資先を地域別インデックスで分散し低PER地域にオーバーウェイトする

現在ぼくが実施しているのは②と③です。
②については、米国にかぎらず個別株では高くても19以下(なるべく15以下)のPERの個別株を買っていますので高PER株を買ったことはありません。
ビタリー・カツェネルソンの研究ではレンジ相場(非強気相場)では一貫して低PER株がS&P500をアウトパフォームすることが判明しています。
③については僕の場合は、世界を4等分(新興国、米国、ヨーロッパ先進国、環太平洋先進国)に分割して、バンガードETFにより、低PER地域へオーバーウェイトするようにしています。(今なら新興国と環太平洋先進国オーバーウェイト)

①については僕は実践していません。
また前述のビタリー・カツェネルソンはレンジ相場(非強気相場)でも債券のリターンは株式と同じ程度であるとデータで示しています。
ただ現在ぼくは独身ですが、もし家族がいる場合はライフプランへの影響や家族の不安を取り除く目的でぼくも①を実施すると思います。
  1. 投資の記事を考察
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債券・金・現金をポートフォリオに組み込む最も重要な理由

インフレ調整後の200年間の米国インデックスを研究した結果、17年間以上ホールドすると配当再投資でかならずリターンがプラスになったという驚異の事実がすでに明らかにされています。
おそらく他国もについても誰かが調査すれば、これに近い結果が出ると思われます。
これは特に日本のインデックス投資家、米国バリュー株投資家の界隈でバイアンドホールドをする重要な根拠の一つとして扱われています。
つまり20年前後ホールドできるような資産なら、インフレ負けする可能性をもち期待リターンも低い金や債券、現金は出る幕がないというのは、読書家の投資家なら知っている事実です。

しかし債券、金、現金には意味があると思います。
その理由はGPIFがリターンを最大にするために株式100%のポートフォリオを組まないのと同じです。
2つあります。

①じつは20年も持たないで使う機会が発生する
②周囲の理解を得る

①については、GPIFは毎年国民のためにいろいろと出費もあります。
いつもそこそこ使うので、増やしつつ、いつもそれなりに安定しつつということが求められます。
一般投資家も同じで、家族のために様々な出費を老後までホールドするつもりだった資金から捻出する機会がある可能性は高いです。
また、最初から、これは学費、これは自動車、マンション、と10年そこそこのうちに使う用途の決まった資金なら、債券や金、現金で保管したほうが安心感があります。

②最大の理由はこれだと思います。
たとえばある日、靴磨きおじさんがGPIFの最高責任者にくじ引きで選ばれたとしましょう。
そこで靴磨きおじさんは資金の最大化を目指して、GPIFの全資金を現金10%、新興国株式36%、先進国株式54%という素敵なポートフォリオに変えてしまいます。
この場合、大暴落が起きる前に靴磨きおじさんが暗殺されるか、GPIF資金60%下落くらいの大暴落が起こった時に暗殺されるかしりませんが、長くは生きられないでしょう。
家族も同じで、家にある現金の90%を株式投資などに投入し、そのうち40%を新興国になど投資して、大暴落で新興国株が70%下落したら、家族はけして許さないでしょう。
僕が投資のことを何もしらないでパートナーがこんなことをしたら、離婚しますと。

(余談ですがバツイチの靴磨きおじさんの離婚理由は投資絡みではないですよというブラックジョークをここで言っておきます。)

そういうわけで、家族の資金を運用する場合、GPIFが投資をしらない国民に納得してもらえるのと同じくらい慎重で、あまり激しく下落しないポートフォリオが要求されるわけです。(と、僕は思います)
たとえば伝統的な株式:債券=60:40のようなポートフォリオを組み、この投資によりリターンは年間4%程度になり18年後には2倍程度になると理論上予測されます、リーマンショック級で一時的に資金は35~40%の下落がありますが歴史的に見て5年~10年後には回復します。暴落中お金が必要な場合は、この債券や金というのは株式が暴落しても値下がりしませんので、こちらを崩せます、と奥さんの理解を十分に得られるよう、なんだったらパワポでプレゼンしてでも納得してもらうことがとても重要かと思います。
さもなければ株価が暴落したときに、怒った奥さんに全額投資を解約させられて今後一生投資ができなくなるか、悪ければ離婚にいたるかもしれません。

というわけで家族を持つ人にとっては十分にリスクを分散して、家族の理解を得られるポートフォリオを組む必要があるかと思います。
靴磨きおじさんもバツイチ独身の今だからこんなトンデモポートフォリオを組んで遊んでます。
正直あした投資資金の90%失っても自分が嫌な思いするだけで、人生なにもこまらないですから。
しかし家族が出来たら投資資金のうち40%くらいは国内外の債券と金に分散すると思います。
そしてそういった低リターン資産で子供の学費や自動車の購入費といったものを切り崩します。
  1. 投資雑談
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